2018 Fiscal Year Research-status Report
疾病媒介昆虫のVirome解析が拓く新規害虫管理技術の基盤的研究
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18K19220
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| Research Institution | National Institute of Infectious Diseases |
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Principal Investigator |
伊澤 晴彦 国立感染症研究所, 昆虫医科学部, 室長 (90370965)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
沢辺 京子 国立感染症研究所, 昆虫医科学部, 部長 (10215923)
糸川 健太郎 国立感染症研究所, 病原体ゲノム解析研究センター, 主任研究官 (70769992)
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| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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| Keywords | 昆虫 / 感染症 / 病原体 / 害虫管理 / ウイルス叢 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究対象としたコガタアカイエカは、2018年度は野外で捕集した個体のRNA ウイルス叢（Virome）解析を実施した。前年に石川県、鳥取県、長崎県で捕集された個体を用いて解析を行ったところ、日本脳炎ウイルスや新規のウイルスを含む計18種のウイルスが検出された。このうち8種は、全ての採集地のコガタアカイエカから検出されたことから、本邦に分布する個体群に広く感染しているウイルスと推察された。また、今回の解析で見出されたウイルスのほとんどは、C6/36細胞では分離できなかった。以上の結果より、本邦のコガタアカイエカは、汎用される培養細胞では分離されない多様なウイルスを保有していることが明らかとなった。
ヒトスジシマカおよびアカイエカ種群蚊については、実験室飼育系統のRNA virome解析を実施した。ヒトスジシマカは、実験室内で10年近く累代飼育している系統や、2017～2018年に東京都や群馬県下で捕集された野外個体群から樹立した5系統のRNA viromeを解析した。その結果、7種の新規ウイルスを含む9種のウイルスの感染を確認した。系統ごとにRNA viromeは異なっており、最も多くのウイルスが検出された系統では、7種のウイルスの存在が確認された。一方、チカイエカの実験室系統においてはCulex flavivirusが検出され、2017年に東京都で採集した個体群由来のアカイエカ系統からは、ウイルスは検出されなかった。以上の結果から、実験室で累代飼育している個体であっても、多数のウイルスを保有している可能性のあることが明らかとなった。しかしながら、それら系統におけるRNA viromeは、野外捕集蚊よりも多様性が低いことも判明した。また、野外蚊における結果と相関して、ヒトスジシマカの方がアカイエカ種群蚊よりもviromeの多様性が高い傾向にあった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り、初年度に日本国内のコガタアカイエカのRNA viromeを明らかにすることができ、また検出されたウイルスの培養細胞におけるウイルス分離状況についても確認することができた。さらにヒトスジシマカでは、すでに複数系統を樹立し、それらの系統では、RNA virome解析を実施しており、ウイルス感染状況の異なる複数の系統を準備することができた。そのため、それらの系統を用いて、今後速やかに蚊媒介ウイルスの感染実験へと進展できる準備が整った。また、アカイエカ種群蚊については、ウイルス非感染系統の存在を確認することができたため、これまでに分離したウイルス株を感染させる準備を整えることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
アカイエカ種群蚊やコガタアカイエカについては、現在実験室で累代飼育しているRNA virome未解析の実験室系統の解析を進めるとともに、ウイルス非感染系統については、これまでに分離しているイエカ由来ウイルスなどを感染させ、ウイルス感染系統の樹立を試みる。ヒトスジシマカにおいては、蚊媒介ウイルスの感染実験系を整備し、各種系統へのウイルス感染実験を試みる。また、蚊媒介ウイルス感染症が流行している近隣アジア諸国で採集された蚊のRNA virome解析を実施し、日本国内の各種蚊のRNA viromeと比較解析を行う。
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| Causes of Carryover |
年度末納品等にかかる支払いが平成31年4月1日以降となったため。
当該支出分については次年度の実支出額に計上予定であるが、平成30年度分についてはほぼ使用済みである。
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