2022 Fiscal Year Research-status Report
Empirical Studies of Structure and Evolution in Maritime Transport Networks
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18KK0051
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Research Institution | Toyo University |
Principal Investigator |
坪田 建明 東洋大学, 国際学部, 教授 (50546728)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 秀和 関西学院大学, 商学部, 教授 (30368451)
柴崎 隆一 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (50323514)
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Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2024-03-31
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Keywords | 海運 / 船舶 / 第一次グローバリゼーション |
Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、ようやく出張が可能となった事から共同研究・現地調査・学会発表などが実施できるようになった。 本研究における重要なマイルストーンであるデータ作成について、詳細な電子化されたデータの構築がようやく完成したと言える。これは、労働集約的な作業が必要であったことから時間がかかった。1880年~1914年までと、1926年~1936年のデータを構築できた成果は大きく、今後はこのデータを用いた分析に着手することになる。これまでは船舶動静を船舶数のみで分析するしか方法がなかったのだが、船籍・船型・トン数などでも分析することができるようになったことから、多面的な分析が可能となった。 なお、2022年度の研究成果としては、Ducruet and Itoh(2022a)やDucruet and Itoh(2022a)のほかに、Saito et al (2022)およびHayakawa and Tsubota (2022)などがある。Ducruet and Itoh(2022a)は帆船と汽船の移り変わりおよびコンテナ化について検証を行う意欲的かつ重要な研究であった。 Saito et al (2022)は、1970年代に発生したスエズ運河の閉鎖前後におけるネットワークの変化を分析する重要な研究であった。また、Hayakawa and Tsubota(2022)は、日本の事例ではあるが、高速道路ネットワークの進展による価格均等化および企業立地の変化を実証的に明らかにしており、交通ネットワークの変化に関する分析を深めたと言える。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
データ作成が完成したと言えるので、順調な進展と言える。
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Strategy for Future Research Activity |
得られたデータを用いて分析すべき重要な事象を選択し、分析に取り掛かることになる。すでにいくつかの事象については簡易な分析を行っていたが、新しいデータを用いることで、より多面的な分析が可能になると想定できる。
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Causes of Carryover |
コロナの影響により、出張がまったくできなかったことと、データ作成の準備が始められなかったことにより、2020年度・2021年度・2022年度に研究作業に一部遅延が生じていた。一年間の延長を行うことで、より研究を進捗させることを予定している。これに必要となる予算の繰り越しを行っている。
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Research Products
(7 results)