2019 Fiscal Year Research-status Report
Orality of sign languages and its applicability to contribution to Asian Deaf communities
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18KT0034
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| Research Institution | Japan College of Social Work |
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Principal Investigator |
斉藤 くるみ 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 教授 (30225700)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末森 明夫 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 生命工学領域, 主任研究員 (20357255)
森 壮也 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 新領域研究センター, 主任調査研究員 (20450463)
西田 昌之 日本社会事業大学, 付置研究所, 研究員 (40636809)
亀山 恵理子 奈良県立大学, 地域創造学部, 准教授 (50598208)
相原 朋枝 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 准教授 (60334562)
鈴木 久美 大阪経済法科大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (60751013)
渡部 淳 日本大学, 文理学部, 教授 (80366541)
菱沼 幹男 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 准教授 (80406347)
槻舘 尚武 山梨英和大学, 人間文化学部, 准教授 (80512475)
大野 ロベルト 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 講師 (80728915)
田村 真広 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 教授 (90271725)
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| Project Period (FY) |
2018-07-18 – 2022-03-31
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| Keywords | 手話 / オラリティ / リタラシー / 災害コミュニケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
従来言われてきたオラリティは音声言語のみを想定して提唱された概念であり、聴覚モダリティから視覚モダリティへの転換がオラリティからリテラシーへの進化に必須であるかのように考えられてきた。そのことは言語の本質をつかみきれていなかったことを示すのが本研究の目的である。本研究はオラリティとリテラシーの理論を見直すものである。また手話のオラリティ研究の過程で得られた資料はアジアのろうコミュニティのリスクコミュニケーション構築に寄与し、手話のオラリティの仕組みの解明で得られた知見は手話通訳者養成に貢献すると考え、最終的に災害手話として有効なものを集め、国際協力に携わる人や手話通訳士、ろう当事者に発信し提供することを最終目標とする。
今年度は、フィリピン中部東ビサヤ地方のろう者の手話を分析して、オラリティとリテラシーの存在を探った。この地域は2013年に巨大台風ヨランダの被害を受けた地域であり、とくにレイテ島のタクロバンは壊滅状態になった。この地域のろう者に被災体験の話をしてもらい、その手話を分析した。集会での発表のものとyoutubeにあっぷした、公表前提のもので、リタラシーにあたるものであると考えてよい。またチームのひとりはハンブルグの国際手話学会に参加し、アメリカ手話、国際手話の発表および、題材としては香港、ガーナ、ブラジル、ケニア、タジク、ニカラグア、インドネシア、イラン、イスラエル、中国、パプアニューギニア、パレスチナ、トルコ、コートジボワール、エチオピア、ギニア・ビサウ、マリ、韓国、台湾、シンガポール、キューバなどの手話を観察することができた。さらに日本語との比較をしているチームのひとりは日本に漢字が導入されたときに、日本語のオラリティの危機があったと発表し、これは日本手話が日本語対応手話の発生により危機に瀕している状況を説明できるメカニズムと考えて今後検討を続ける。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
年度末に新型コロナウィルスのパンデミックが起きたため、チーム全員3月のアジア調査はすべてキャンセルされた。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウィルスのパンデミックで、アジアの手話収集には工夫が必要になった。現在ネットワークをオンライン上で構築している。フィリピン、ネパール、インドネシア、タイについては、ろうコミュニテイーとの繋がりを保つことができた。予定変更を強いられているが、その分新たな災害手話を観察することができる。但し、現地に行けないと、自然な会話を収集することは難しく、まずはリタラシーとしてのネット発信の手話の収集・分析から行うことにする。語彙等の範囲が広がるため、むしろ新たな発見があると思われる。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルスのパンデミックのため、２月後半～4月初旬にアジアへの調査を計画していたメンバーが、キャンセルを余儀なくされたため。2019年渡航する予定だった調査を2020年度後半に行う。2020年度いっぱい渡航できない状況も想定し、インターネット上で研究ネットワークを作るなどして、現地調査に替える方法も模索する。その際は通信機器整備や現地の協力者への謝金などに使用する。
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