2019 Fiscal Year Research-status Report
クラウドソース型地理情報のトラスト:網羅性と正確性,ダイバーシティに着目して
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18KT0049
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Research Institution | Nara Women's University |
Principal Investigator |
西村 雄一郎 奈良女子大学, 人文科学系, 准教授 (90390707)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瀬戸 寿一 東京大学, 空間情報科学研究センター, 特任講師 (80454502)
金杉 洋 東京大学, 空間情報科学研究センター, 特任研究員 (00526907)
吉田 大介 大阪市立大学, 大学院工学研究科, 准教授 (00555344)
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Project Period (FY) |
2018-07-18 – 2022-03-31
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Keywords | クラウドソース型地理情報 / GIS / 網羅性 / 正確性 / ダイバーシティ / コミュニティ |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,近年活発化しているクラウドソーシングと呼ばれる一般市民からの情報によって,インターネット上の地図を編集するプロジェクトに着目し,そのようなクラウドソース型地理情報のトラストに関して,多角的な視点による研究を行う. 研究実施計画に設定した5つの研究フェイズのうち、主に以下の3つを中心に研究を実施した. ・クラウドソース型地理情報の理論的位置づけに関する研究(西村・瀬戸):クラウドソース型地理情報に関する先行研究・論文は,主に英語圏におけるGISと社会に関する地理学的な研究を中心に存在するが,クラウドソース型地理情報に関する理論的な位置づけ・学術的な議論に関するレビューを行い,従来の研究を包括的に整理した.また,クラウドソース型地理情報の実践的な取り組みにも着目し,作成方法やデータの編集方法の進展について調査を行うとともに,それらを整理した. ・日本におけるクラウドソース型地理情報の進展に関する研究(西村・瀬戸・金杉):東日本大震災以降の日本の状況における,クラウドソース型地理情報の進展ならびにその現状に関する,インタビュー調査・現地調査を行った. ・クラウドソース型地理情報の正確性や網羅性に関する分析(西村・瀬戸・金杉・吉田):クラウドソース型地理情報は、地理情報に関する専門的な知識や技能を必ずしも持っていない一般の市民によって作成されている.日本におけるクラウドソース型地理情報に対して,公的な組織が測量によって作成した地理情報や,商用の地理情報とその正確性や網羅性を比較することのできる分析サイトを構築した.また,クラウドソース型の地理情報の編集の特徴の一つである,コミュニティによる正確性や網羅性を実現するための試みや,データの相互チェックなど実態に関しての分析を行った.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実施計画に設定した5つの研究フェイズのうち,とくに3つのフェイズに関わる研究を中心に研究を行い,査読 付き論文を含む研究業績が順調に出ていること,ならびに研究者間の綿密なディスカッション・共同調査・論文の共同執筆によって,クラウドソース型地理情報の現状に関わる分析が進んでいることが挙げられる.
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Strategy for Future Research Activity |
研究実施計画に設定した5つの研究フェイズのうち、3年目はこれまでに行った(1)(2)(3)に加えて、(4)についても研究を進める。特に日本国内のみならず,グローバルな動向についても研究を進める. (1)クラウドソース型地理情報の理論的位置づけに関する研究(西村・瀬戸) (2)日本におけるクラウドソース型地理情報の進展に関する研究(西村・瀬戸・吉田) (3)クラウドソース型地理情報の正確性や網羅性に関する分析(西村・瀬戸・吉田・金杉). (4)日本におけるクラウドソース型地理情報のダイバーシティに関する分析(西村・瀬戸・金杉):クラウドソース型地理情報の一つであるOpenStreetMapではユーザ自身が自由に編集できるというプロジェクトの性質を利用して,一般的な地図では整備が行われないような,障害者や民族・ジェンダー,セクシュアリティに関連するような多様なマイノリティが必要とする地理データを作成する活動が活発に行われている.公的な測量や一般の商用の地図データでは整備されないこれらのデータが,日本においてどのように収集・蓄積されているのかについて,データの分析を行う.
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Causes of Carryover |
当該年次内に行った研究において、次年次以降の予算と合わせて支出することで調査を円滑に進めることが判断されるソフトウェア開発などの物品購入や旅費などのため、次年度使用額が生じた
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Research Products
(26 results)
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[Journal Article] Heat exposure assessment based on individual daily mobility patterns in Dhaka, Bangladesh2019
Author(s)
Yasumoto, S., Andrew P.J., Oyoshi, K., Kanasugi, H., Sekimoto, Y., Shibasaki, R., Watanabe, C.
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Journal Title
Computers, Environment and Urban Systems
Volume: 77
Pages: 1-8
DOI
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