| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 隆雄 (財)東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所, 副所長 (30154545)
金 憲経 (財)東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所, 研究副部長 (20282345)
奥野 純子 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 講師 (50360342)
大藏 倫博 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 講師 (60396611)
重松 良祐 三重大学, 教育学部, 准教授 (60323284)
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| Research Abstract |
平成19年度は,団塊世代,元気高齢者,特定高齢者および軽度要介護者の4カテゴリごとに身体機能の特徴を明らかにすることを目的とした.収集した各カテゴリのデータ数は,団塊世代:約150名,元気高齢者:約260名,特定高齢者131名,軽度要要介護者30名であった.これらのデータより,本研究より得られた知見は以下の通りである.
1)元気高齢者,特定高齢者および軽度要介護者である女性を比較したところ,上肢筋力,巧緻性,下肢筋力,柔軟性すべてにおいて有意差がみられた.特に,5回椅子立ち上がり,タンデムウォーク,ステップテストの3項目は,元気高齢者から軽度要介護者まで階層的な差が得られた.2)元気高齢者を6年間追跡したデータより,要介護認定を受けるリスクについて検証したところ,起き上がり能力の低い者や通院回数の多い者においてリスクの高いことが示された.3)元気高齢者,特定高齢者に活用可能な生活体力年齢の算出式を作成したところ,横断データおよび縦断データ,さらには短期間の運動介入による身体機能評価に有効活用できることが示された.
これらの結果を受け,平成20年度の課題は以下の通りである.
1)団塊世代のデータを収集し,団塊世代から軽度要介護者まで共通して評価できる体力,冠危険因子および主観的健康感の項目を再検討する.2)平成19年度より多数運営してきた運動教室およびそのフォローアップ調査より,短期効果が望め,さらには長期間効果の持続する介護予防プログラムを立案する.
本研究の目標は,初年度で作成した有効活用が望める身体機能評価指標を基準に効果的な介護予防プログラムを立案し,そのプログラムに基づいて介護予防コミュニティを形成することである.目標達成のための基礎データを検証できたことから,平成19年度の目的は達成できたといえる.
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