2008 Fiscal Year Annual Research Report
国内地域間コミュニケーション・ギャップの研究-関西方言と他方言の対照研究-
Project/Area Number |
19320069
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Research Institution | The National Institute for Japanese Language |
Principal Investigator |
尾崎 喜光 The National Institute for Japanese Language, 研究開発部門, 主任研究員 (10204190)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
朝日 祥之 独立行政法人国立国語研究所, 研究開発部門, 研究員 (50392543)
野山 広 独立行政法人国立国語研究所, 日本語教育基盤情報センター, グループ長 (40392542)
井上 文子 独立行政法人国立国語研究所, 情報資料部門, グループ長 (90263186)
陣内 正敬 関西学院大学, 総合政策学部, 教授 (70154424)
二階堂 整 福岡女学院大学, 人文学部, 教授 (60221470)
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Keywords | 言葉の地域差 / コミュニケーション・ギャップ / 関西方言 / 方言接触 / 対照研究 |
Research Abstract |
前年度と同様の枠組みによる移住者対象のインタビュー調査を継続した。また、これまで実施したインタビュー調査において回答者からコミュニケーション・ギャップとして指摘されることの多い表現については、移住先の人々の実際の使用と評価意識を量的に把握するためにアンケート調査(多人数調査)を実施した。 インタビュー調査の中心的な質問内容は、移住先の言葉についてどう感じているか、自分の言ったことが意図とずれて受け取られたことはないか等である。調査は基本的に回答者2〜3人によるグループ単位により自由談話に近い形式で行った。我々の想定外の反応も得られるよう、基本的にオープンクエスチョンの形で進めたが、コミュニケーション・ギャップとして意識されることが予想される主要な項目については手控えとしてのメモを作成し、それらについてどう感じているかを積極的に質問することもした。 インタビューの回答者は移住者であるが、言葉について内省力が高くさまざまな情報が得られることが期待できる新聞記者やアナウンサー等の職種の人々、子供の保育園や学校のつながりで地元の人と接することの多い主婦をおもな対象とした。今年度は94人から回答を得た。「出身地→移住先」の形式により内訳を示すと次のとおりである。 関西→名古屋市:32人 名古屋市→関西:4人 関西→広島市:15人 広島市→関西:3人 関西→福岡市:22人 福岡市→関西:2人 関西→首都圏:0人 首都圏→関西:16人 一方、アンケート調査については、今年度は名古屋市と福岡市で実施した。回答者は無作為に選ばれた20歳〜79歳の市民各200人(計400人)である。実査は民間の調査会社に委託した。次年度は東京都、広島市、大阪市において同様の調査をする。
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