2008 Fiscal Year Annual Research Report
小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力・態度形成に及ぼす影響
Project/Area Number |
19530725
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Research Institution | Rissho University |
Principal Investigator |
樋口 直宏 Rissho University, 心理学部, 准教授 (90287920)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石井 久雄 明治学院大学, 文学部, 准教授 (30330947)
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Keywords | 小中一貫教育 / 4-3-2学年制 / 異学年交流 / 施設一体型一貫校 |
Research Abstract |
本研究では、小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力および態度形成にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることが目的である。そのために、本年度は次の3点を中心に研究を進めた。 1発達の連続性をふまえた学年制のあり方 初等・中等教育段階において、どのような学年制が考えられるか、文献資料および学校での調査を行った。その結果、日本の小中一貫教育では4-3-2学年制が多い一方、それ以外の学年制を採用している地域もあった。また、4-3-2学年制においては、1〜4年は従来の教育とほとんど変わりないことや、8・9(中2〜3)年は期間が短く特徴を出しにくいことが明らかになった。 2日本における小中一貫教育の事例研究 東京都三鷹市や広島県呉市において開催された研究発表会に参加し、小中一貫教育の特徴について調査した。また、東京都品川区において行われた「小中一貫教育全国協議会」にも参加し、各地の担当者に対する聞き取りおよび資料収集を行った。小学校5・6年生において教科担任制を実施する等、共通点も多い一方、施設一体型の一貫校を設置する地域と、隣接する小中学校で連携する地域とでは、教育内容が異なることが明らかになった。 3 4-3-2学年制教育の実際 品川区における4-3-2学年制教育がどのように行われているかについて、前年度に引き続き小中一貫校を定期的に訪問しながら検討した。これまで主として中学校に勤務していた教師が小学生に対してどのような授業を行ったのか観察するとともに、担当教師に対するアンケート調査を実施した。さらに、前年度末に品川区教育委員会の協力を得ながら実施した児童・生徒に対するアンケート調査についても、分析を行った。
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Research Products
(3 results)
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[Book] 検証教育改革2009
Author(s)
品川区教育政策研究会(代表 : 小川正人)
Total Pages
112-118, 124-128
Publisher
教育出版