2008 Fiscal Year Annual Research Report
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19610009
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| Research Institution | International Christian University |
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Principal Investigator |
毛利 勝彦 International Christian University, 教養学部, 教授 (00247420)
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| Keywords | 社会秩序学 / グローバル・ガバナンス / 国際政治経済 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、2007〜2009年度までの主要国首脳会議(G8サミット)を事例研究として、第2次世界大戦後の国際秩序形成主体として除外されていたドイツ、日本、イタリアが21世紀のグローバル秩序形成に、どのような条件のもとで、どの程度寄与しているか、あるいはしていないかを見極め、その理由を検証することである。
2008年度は、北海道洞爺湖サミットに着目して、とりわけ地球環境(気候変動)とアフリカ開発をめぐるグローバル秩序形成についてシリーズ講演や現地調査を実施した。G8サミット議長国として、日本は欧米諸国との連携を強化して気候変動やアフリカ開発をめぐる秩序形成に主要国として寄与したが、複数国のフォーラムとしては、気候変動においても、金融危機においてもG20(グレンイーグルスサミット合意で設置された温室効果ガス主要排出国20カ国、および90年代末に設置されたG8諸国、欧州連合および新興経済国による20か国・地域によるフォーラム)が台頭してきた。気候変動については、アメリカを中心とする主要経済国グループの少数国フォーラムや国連を中心とする気候変動枠組み条約の多数国フォーラムとの関係も動的に模索されており、これらのフォーラムとの関係がG8サミットの最重要課題の一つとなっている。
これまでの研究成果は、『環境と開発のためのグローバル秩序』(東信堂、2008年)として刊行したほか、第2回グローバル国際関係会議(スロベニア、リュブリャナ大学)において報告を行った。
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