2008 Fiscal Year Annual Research Report

GISを利用した多様な住民向けのハザードマップ作成システムの検討

Research Project

Project/Area Number	19650257
Research Institution	Nagoya University
Principal Investigator	岡本耕平 Nagoya University, 大学院・環境学研究科, 教授 (90201988)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	海津正倫名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (50127883) 溝口常俊名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (50144100) 高橋誠名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (30222087) 奥貫圭一名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 准教授 (90272369)
Keywords	ハザードマップ / GIS / 外国人 / 障害者
Research Abstract	1) 日本の47都道府県の中で外国人人口比率が最も高い愛知県における、外国人向けハザードマップの作成状況を調査した。その結果、(1)国際交流協会を持つ33市町のうち、外国人向けの防災マップもしくはハザードマップを作成しているのは9市町であった(英語9市町、中国語8市町、ポルトガル語7市町、ハングル3市、スペイン語2市、やさしい日本語1町)。(2)左記市町の中では、三好町国際交流協会の取り組みが、外国人向けハザードマップの問題点を克服する工夫として特筆できる。三好町では、広報紙を通じて公募した日本人と外国人のボランティアがアイデアを出し合って、ハザードマップを作成した。地図面に関しては、ランドマークとしてスーパーマーケットやトヨタの工場など、一般に公的な地図には記載されない民間施設を記入した。ハザードマップの裏面に載せる防災情報では、英語、ポルトガル語、中国語に加え、他の言語を母語とする住民のために「やさしい日本語」を日本語教師の指導のもとで併記した。 2) 中部地方の明治26年の2万分の1迅速測図をデジタル化した。住民が水害ハザードや地震ハザードを身近に考えるために最も有効な手段の一つは、自宅付近の過去(開発前)の地形情報を提供することであることが、これまでの研究で見出されている。そこで、迅速測図をデジタル化し、過去の地形情報を加えたハザードマップ作成システムについて検討した。