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2008 Fiscal Year Annual Research Report

遺伝性発がんハイリスク群モデル細胞株シリーズの樹立

Research Project

Project/Area Number 19659152
Research InstitutionWakayama Medical University

Principal Investigator

牟礼 佳苗  Wakayama Medical University, 医学部, 講師 (90268491)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 竹下 達也  和歌山県立医科大学, 医学部, 教授 (20150310)
KeywordsDNA修復 / 発がん / 突然変異 / ジーン・サイレンシング / 遺伝子発現
Research Abstract

本研究は、RNAiジーン・サイレンシング法を用いて、遺伝性発がんハイリスク群のモデル細胞株シリーズを樹立し、効果的で安全な発がん予防法の開発に応用することを最終目的として行った。ターゲットとした遺伝子は、遺伝的発がんハイリスク群の原因遺伝子であるDNA修復系関連遺伝子(主にミスマッチ修復関連遺伝子)で、ヒト由来正常細胞を用い、各ミスマッチ遺伝子を個別にノックダウンし、DNA修復異常細胞株シリーズの樹立を試みた。
最終年度である当該年度においては、前年度にデザインした各DNA修復関連遺伝子に最適のsiRNAを用い、種々のトランスフェクション法を試し、より長期にジーン・サイレンシング効果が得られる方法の確立に重点を置いて実験を行った。発がん試験法として、突然変異試験に加え、ゲノムの不安定性の指標であるMicrosatellite Instability、発がん関連遺伝子発現、アポトーシス法を用いた。永久的なジーン・サイレンシング効果を得るために、ベクター(レトロウィルス)およびトランスフェクトする正常細胞(大腸、あるいは皮膚由来)の選考・検討を行った。現在多用されている方法は、最高でも72時間と短いジーン・サイレンシング効果しか得られないものが多く、レトロウィルス・ベクターを用いた方法では長い効果を得られるものの、毒性の増加が懸念された。したがって、本研究の目的である細胞株シリーズの樹立への応用には、より詳細な検討が必要であることがわかった。今後、確立された方法をヒト由来正常細胞に応用して各DNA修復関連遺伝子の影響評価を詳細に行う。

  • Research Products

    (4 results)

All 2009 2008

All Journal Article (2 results) (of which Peer Reviewed: 2 results) Presentation (2 results)

  • [Journal Article] Risk of gastric cancer in asymptomatic, middle-aged Japanese subjects based on serum pepsinogen and Helicobacter pylori antibody levels2008

    • Author(s)
      Yanaoka K
    • Journal Title

      Int J Cancer 123

      Pages: 917-926

    • Peer Reviewed
  • [Journal Article] 小中学生の心の健康と生活習慣・家庭環境2008

    • Author(s)
      松浦英夫
    • Journal Title

      学校保健研究 49

      Pages: 417-424

    • Peer Reviewed
  • [Presentation] トマト由来リコペンの紫外線誘発ダメージ抑制効果2009

    • Author(s)
      牟礼 佳苗
    • Organizer
      第79回日本衛生学会
    • Place of Presentation
      東京
    • Year and Date
      2009-03-31
  • [Presentation] 職域男性におけるALDH 2遺伝子多型別の飲酒量と血清脂質との関連性についての解析2008

    • Author(s)
      前田 眞也
    • Organizer
      第81回日本産業衛生学会
    • Place of Presentation
      札幌
    • Year and Date
      2008-06-27

URL: 

Published: 2010-06-11   Modified: 2016-04-21  

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