2021 Fiscal Year Annual Research Report
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19H01382
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| Research Institution | Aichi University |
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Principal Investigator |
岡本 耕平 愛知大学, 文学部, 教授 (90201988)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高木 彰彦 九州大学, 人文科学研究院, 特任研究員 (90197054)
熊谷 圭知 お茶の水女子大学, 名誉教授 (80153344)
葉 せいい 茨城大学, 人文社会科学部, 教授 (30242332)
池口 明子 横浜国立大学, 教育学部, 准教授 (20387905)
紺屋 あかり 明治学院大学, 国際学部, 講師 (90757593)
杉江 あい 京都大学, 文学研究科, 講師 (10786023)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 南洋 / 地誌 / 地政学 / 脱植民地化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
・2022年７月にパリで開催された国際地理学会議100周年記念大会のThematic Session-Time for geographersの中のひとつであるAcademic Under (geo-) Political Pressureにおいて，４つの研究発表を行った．
・2022年人文地理学会大会の公募セッションに応募し，セッション「南洋地理学の系譜と現代地誌への課題」のもとで，科研代表者による趣旨説明の後， 4つの研究発表および２つのコメントを行った．
・本科研の成果として、現在，Okamoto,K and Ikeguchi,A.編『 Genealogy of Nanyo Geography』(南洋地理学の系譜）を編集中である．この英文書は，９つの論考からなり，戦前戦中の南洋地理学と戦後の南洋地理学との２部構成になっている．
・本科研により，今後「脱植民地化」ついての検討が重要であることが明らかとなった．脱植民地化(decolonization)とは，狭義には，かつて植民地であった地域が宗主国の支配から脱し，主権をもった国家として独立していく動きを意味する．しかし，それは，旧宗主国であった国にとっての課題でもある．イギリスの王立地理学会（RGS-IBG）は，2017年の大会で「地理的知の脱植民地化―世界に向けて地理学を開く」をテーマにプレナリー・セッションを開催した（Transactions of the Institute of British Geographers42巻3号およびArea49巻3号）．議論の中心は，旧宗主国側であるイギリスの地理学の「脱植民地化」であった．一方，日本は敗戦時に自動的に植民地を失い，「植民地主義の後遺症」を自覚することがなかった．朝鮮半島出身者に関する一部の研究を除いて，地理学の脱植民地化やポスト植民地化の問題はほとんど論じられてこなかった．本科研は，この課題への挑戦の一つと位置づけることができる．
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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