2020 Fiscal Year Annual Research Report
Design and operation study of a lesson study portal site for developing lesson study
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19H01726
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| Research Institution | Okayama University of Science |
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Principal Investigator |
藤本 義博 岡山理科大学, 教職支援センター, 教授 (60173473)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡本 弥彦 岡山理科大学, 教職支援センター, 教授 (10367245)
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
柴田 好章 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (70293272)
益田 裕充 群馬大学, 教育学部, 教授 (30511505)
藤枝 秀樹 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 教育課程調査官 (20741705)
野内 頼一 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (00741696)
後藤 文博 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 学力調査官 (90826588)
小倉 恭彦 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 学力調査官 (30825998)
遠山 一郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (70806596)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 授業研究 / 授業研究リレー / 新型コロナウイルス / オンライン / 理科 / 科学的な探究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究１年目にGoogleが提供するClassroomで実証を行って授業研究リレーの成果を得たが、gmailに依存する環境のため利用しにくいことが課題となった。そこで、2年目の本年度はビジネスチャットの一つであるslackをプラットフォームとすることで、ユーザーが日頃利用しているメールアカウントを変更することなく「授業研究ポータルサイト」で授業研究を進展できるように改善して授業研究リレーに取り組んだ。具体的には、①日本の天気の特徴、②電磁誘導（無接点充電）、③地層を観察し大地の変動を推論、④気象災害（ロールプレイング）の４つをワークグループとして授業研究に取り組んだ。これらの授業研究リレーでの意見交換のチャットデータを取り出し、KH Coder3を用いてテキストマイニングを行った。特徴的な語を基にコンセプトを抽出し、授業研究の前半と後半で、出現の頻度や結びつくテキストの変化を比較して分析した。その結果、「日本の天気の特徴」の授業研究の分析結果について述べる。単元末のパフォーマンス課題を授業研究としたため、「知識」「思考」「生活」「課題」「活用」がコンセプトとして抽出された。これらをコードとして授業研究の前半と後半で出現の頻度のクロス集計を行った結果をバブルプロットしたところ、授業研究の前半は、漠然とした授業イメージであったものが後半には「生徒が身に付けた知識を生徒の生活に根ざした文脈の中で活用し、課題を設定して解決する」という、理科で育成する資質・能力に基づいた授業コンセプトへと明確化したことが明らかとなった。このことから、本研究のSlackを活用した授業研究ポータルサイトは、学校と外部組織の多様な他者との協働による授業研究を可能にし、有効に機能すると考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウイルス感染禍という想定外の事態が発生したが、本研究はもともとオフラインとオンラインのハイブリッドでの授業研究を基盤構築したものであったため、「授業研究ポータルサイト」上で授業研究を進展させることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究で開発した「授業研究ポータルサイト」のプラットフォームの構築・運用の教師教育に対する教育効果を一層汎用性のあるように、その理論と手続きならびに成果と課題を抽出することで、ＧＩＧＡスクール元年でありかつ新型コロナウイルス感染禍の真っただ中の困難な状況を克服する明るい指針を示すよう、都道府県教育委員会の教員研修講座と協働して研究に取り組むことが次年度の研究の推進方策である。
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