2021 Fiscal Year Annual Research Report
The interactional process between sociability and cognitive skills: A longitudinal study from preschool to adolescence
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19H01757
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
酒井 厚 東京都立大学, 人文科学研究科, 教授 (70345693)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
眞榮城 和美 白百合女子大学, 人間総合学部, 准教授 (70365823)
梅崎 高行 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (00350439)
高橋 英児 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (40324173)
室橋 弘人 金沢学院大学, 文学部, 講師 (20409585)
細川 美幸 西南学院大学, 人間科学部, 講師 (20724321)
前川 浩子 金沢学院大学, 文学部, 教授 (10434474)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 社会情動的スキル / 認知的スキル / 縦断研究 / 仲間関係 / 信頼 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、幼児期から児童期にかけての心理社会的および認知的な発達の相互影響性について、幼児と児童をそれぞれ主体とする2つのコホート集団を対象にした縦断調査データを基に検討するものである。具体的には、社会情動的スキルと認知的スキル、および両者に関わる要因（対象児の個人的特性や家庭や学校などの生態学的環境）を測定し、2つのスキルが相互に影響し合う関係性を軸として、他の要因が効果を与えるモデルを仮定し、適応的あるいは不適応的な発達のメカニズムを解明する。
令和3年度は、主に幼児期から小学3年生までの約150家庭の縦断データを用いて解析を行った。幼少期を通じて、子どもの社会性を表す指標である仲間との協調的な関わりの発達を見たところ、幼児期を通じて得点が上昇して6歳でプラトーを迎え、その後横ばいになることが示唆された。コンピテンスに関しては、知的コンピテンスは就学移行期にも得点が上昇し続ける傾向が見られたが、運動コンピテンスは低下する可能性が示された。また、きょうだい関係について、いざこざが生じた際の対処方法の変化を見たところ、4歳から6歳にかけて建設的なコミュニケーションにより解決するケースが増加していた。同時に、親が評定するきょうだい相互の信頼感は就学移行期を通じて低下しており、重要な関係性が家庭外の仲間関係へとシフトすることが伺われた。この他にも、親の養育態度では、子どもの加齢に伴い父親の関わり方が権威的になること、母親の関わり方が徐々にきょうだいによって異なっていくことが示された。
また、小学1年、4年、6年生を対象に、知的能力や実行機能、創造性、学業を測定するためのオンライン調査を実施した。各アセスメントについて、評定が終わったデータをもとに一時的に検討したところでは、知的能力にはほとんど差が見られないものの、その他の指標では、個人差や学年による違いがあることが示唆されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和3年度も、昨年と同様に、2つのコホートの各家庭に年に1度の郵送による質問紙調査を実施し、5歳から小学6年生までの約300家庭から回答を得た。主な調査内容は、子どもの社会情動的スキルと問題行動、気質などの個人的特性、親の養育態度や子どもの仲間関係など家庭や学校、地域における関係性であった。対象児が小学2年生までは養育者から情報を収集し、小学3年生からは、子ども本人にも他者への信頼や自己評価などについて尋ねた。
今年度は主に2つの検討を行い、1つは、3歳から5歳にかけての450家庭の縦断データを用いた、母親の自己価値感と権威的な養育態度および子どもの知的コンピテンス間の相互影響関係、もう1つは、6歳から小学1年生までの約200家庭の2時点縦断データを用いた、就学移行期における子どものQOLに影響する要因の探索であった。いずれも交差遅延効果モデルにより検討したところ、前者の研究では、母親が認知する3歳時点の知的コンピテンスの高さが次の時点の権威的な養育態度につながり、それがその後の母親の自己価値感を高める有意なパスが認められた。後者の研究では、母親による就学前の権威的養育が就学後のQOLの高さに影響すること、また就学前の時点で母親が暮らしている地域に高く関与していることが就学後の権威的養育の高さを予測しており、その後の子どものQOLを間接的に高める可能性が示唆された。
今年度も、小学1年、4年、6年生を対象に、認知的スキルを評価するためのオンライン調査を実施した。調査内容は、学習を支える認知的基盤を評価する検査と、国語や算数などの基礎的な学習到達度と応用思考力であり、75家庭からデータを収集して昨年度のデータに蓄積した。各アセスメントの評定とデータ化に従事した。また、これまで収集したデータの整理と入力作業を進め、結果の一部を簡潔にまとめ対象家庭へのフィードバック報告書を作成した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は4年間の縦断調査のため、令和4年度も昨年度と同様の2つの調査を実施する。調査対象は、2022年3月時点で主に小学4年生から6年生までの児童コホート、5歳児から小学3年生までの幼児コホートであり、それぞれに共通する内容の2つの調査を実施する。なお、すでに対象児が中学生になった家庭も増えてきたため、中学2－3年生を対象にした調査も実施予定である。
1つ目の調査は、全家庭に対して毎年度に1回行うものであり、子どもの社会情動的スキルについて測定し、対象児の他者との協働性や信頼、情動制御と問題行動、仲間との関係性に関する時系列的な変化とその関連要因について検討する。関連要因としては、対象児の気質やパーソナリティといった個人的特性と、親の養育態度や精神的健康状態、親によるピア・マネージメント、家庭と園および地域との信頼関係などの各種の生態学的環境要因を評価する。
2つ目の調査は、子どもの認知的スキルを評価するオンライン調査である。学年が小学1年、4年、6年に到達した対象児のいる約100家庭に調査への参加を呼びかけ、承諾した家庭とテレビ会議ツールを利用してつながり、保護者の協力も得ながら実施する。調査内容は、学習を支える認知的基盤や、国語や算数などの学習到達度とそれに基づく推論などの応用思考力である。調査には親子とのやりとりのスムーズさや調査実施に関わるスキルが求められるため、今年度の調査員をトレーニングする必要がある。また、学習到達度を測定するために使用しているテストについて、得点評価基準を得るための大規模な横断調査も予定している。
今年度は最終年度として、対象家庭に実施してきた調査で収集済みの多変量縦断データ、および昨年度に収集したオンライン調査でのデータの整理を進め、社会情動的スキルの発達と関連要因について検討する解析を実施し、学会発表を行い、学術論文としてまとめていく。
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