2019 Fiscal Year Annual Research Report
進行膵癌に対するがん化学療法の費用対効果に関する検討
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19H03874
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| Research Institution | Meiji Pharmaceutical University |
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Principal Investigator |
赤沢 学 明治薬科大学, 薬学部, 教授 (80565135)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
成松 宏人 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 部長 (50524419)
川崎 敏克 国立研究開発法人国立がん研究センター, 東病院, 薬剤部長 (20505408)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 進行膵癌 / 費用対効果 / QOL / 費用調査 / 化学療法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、日本の臨床ガイドラインで進行及び転移性膵癌の治療として推奨されている化学療法の有効性、安全性、経済性に関する国内のデータの調査及び収集を行い、費用対効果の観点から治療法の比較検討を行う。初年度は、モデル分析の手法を用いて費用対効果を検討するにあたり、日本の臨床ガイドラインで推奨される化学療法(FOLFIRINOX 療法、ゲムシタビン＋ナブパクリタキセル併用療法、ゲムシタビン+エルロチニブ併用療法、ゲムシタビン単剤療法、S-1 単剤療法等)について、国内外における臨床試験データのシステマティックレビューを実施した。また、費用対効果分析に必要な医療費及びQOL値についてデータ収集を行うために、結果（ICER）に与えるインパクト、日本独自データの有無及び追加的なサーベイランスの実施可能性の観点から予備的な検討を行った（ISPOR Europe 2019, Denmarkにて発表済み）。更に、医療機関の患者コホートによる費用対効果分析を検討するに当たって、1st lineとしてゲムシタビン＋ナブパクリタキセル併用療法もしくはmodified FOLFIRINOX療法を行った患者のカルテデータ収集を行うため、その抽出手順及び解析プロセスをPilot研究として検討した。また、その医療機関における医療者を対象にして該当する膵癌患者についてのQOL調査を行った（JASPO 2021にて発表済み）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ感染症による緊急事態宣言の発出により、医療機関及び大学への入館ができず、費用対効果分析で必要なパラメータの収集活動及び解析対応が中断したため。現在は、感染症対策をしつつ、医療機関でのデータ収集及び大学での解析対応を再開して分析を継続している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、収集した一般人のQOL値データの解析を実施するとともに、費用対効果分析に用いる経済モデルの構築及びパラメータの外挿を行う事で、結果の算出及びパラメータの違いによる結果への影響を精査する。特に、QOL値及び費用の不確実性は結果として算出されるICERへ大きく影響する可能性が示唆されるため、感度分析による結果の一貫性を確認すると共に、コホートデータベースの費用対効果分析との違いについても検討が必要がある。感染症対策を継続して怠らず、データの収集プロセスと解析プロセスを平行で進めていく必要がある。
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