2020 Fiscal Year Research-status Report
アクセント体系変化後の文献を中心とした日本語アクセント史研究の総括と展開
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19K00632
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| Research Institution | Japan Women's University |
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Principal Investigator |
坂本 清恵 日本女子大学, 文学部, 教授 (50169588)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上野 和昭 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (10168643)
佐藤 栄作 愛媛大学, 教育学部, 教授 (80211275)
鈴木 豊 文京学院大学, 外国語学部, 教授 (70216456)
加藤 大鶴 跡見学園女子大学, 文学部, 准教授 (20318728)
山岡 華菜子 早稲田大学, 文学学術院, 講師(任期付) (10803140)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | アクセント体系変化後 / 近世期四声観 / 稿本あゆひ抄 / 名語記 / 長唄アクセント / 漢語アクセント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、文献によるアクセント体系変化後のアクセント研究の蓄積を、それぞれの研究対象とした資料別に整理して批判的に検討することにある。本年は、以下について研究を進めた。
近世以降の四声認識については、上野和昭が、伊勢貞丈（1717～84）について、平声を「もとすゑ同じほど」としながらも、日本語の上昇調も下降調もはっきりとしたものではなく、中国の平声の範疇におさまる、ということも述べられていることを確認した。また、芸能書としては、平曲伝書の一つである『言語国訛』（1758か）には、「平上ノ間ヘ響」のような記載があり、日本語の音調が四声の枠組みにおさまらないことが示された。謡曲伝書の『謳曲英華抄』（二松軒1771序）は契沖『和字正濫鈔』の影響が著しく、平声の文字でも「移る文字」によって上昇することもあり、下降することもあることを述べている。近世における四声論は、現代的視点からは理解しにくいことが明らかになった。
個別のアクセント研究としては、以下の成果を上げることができた。
富士谷成章『稿本あゆひ抄』について、山岡華菜子により、書き表された語句のアクセントについて、先行研究をふまえた上で考察し、これまで必ずしも明らかにされてこなかった成章独自の術語について考察し、アクセントの記述方法について確認した。『名語記』については、佐藤栄作が、紙焼き写真があることが、近年、報告され、アクセント資料としての『名語記』の研究は、新たな段階を迎えたことを明らかにした。長唄正本はこれまでアクセント史資料として活用されてこなかったが、坂本清恵により、謡を取り込んだ長唄については、上方アクセントの反映がみられることが明らかにされた。
さらに、漢語アクセントについて、加藤大鶴により、去声関係の研究が進んだ。アクセント体系変化後にそれらが近世期どのようなアクセントになるのかが今後の課題となろう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定していた3つの目標について、それぞれ相応の成果を公表することができた。
１．近世期の四声観とアクセント表記方法との関係について考察を深めることができた。特殊なアクセント注記法を持つ富士谷成章についてその術語も含め検討をおこなった。
２．体系変化後のアクセント資料である『名目抄』についての再検討、これまで検されてこなかった長唄正本が近世期上方アクセントの資料となることが確認できた。
３．再検討が遅れていた漢語アクセントの総合的な研究について、去声をめぐる課題について研究を深めることができた。
ただし、コロナ禍による移動の制限が課せられたことから、資料調査については実現することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度でもあり、コロナ禍で遂行できなかった、資料調査を何としても実行する予定ではあるが、状況次第では難しい可能性もある。
リモートで研究会を開催することにより、それぞれの研究分担について相互にアドバイスをしながら、課題について取り組んで行く予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ拡大防止のために、それぞれが文献資料調査を行うことができなかったことにより、旅費にあたる支出を行うことができなかった。
本年も状況が大きく変わらないことから、資料の撮影依頼により、調査を進めるなどの方策をとりつつ、可能な時期に文献調査を行っていく。
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