2019 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
19K01192
|
|---|
| Research Institution | Waseda University |
|---|
Principal Investigator |
池 俊介 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30176078)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井田 仁康 筑波大学, 人間系, 教授 (20203086)
山本 隆太 静岡大学, 教職センター, 特任准教授 (80608836)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 地理教育 / コンピテンシー / カリキュラム / 資質・能力 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
近年、人間の全体的な能力である「コンピテンシー」に関する研究と、それにもとづくカリキュラムの開発が教育界の国際的な潮流となっており、新しい学習指導要領でコンピテンシー・ベースのカリキュラムが目指されるなど、日本の教育界にも大きな影響を及ぼしつつある。そこで本研究では、コンピテンシー開発の先進地域であるヨーロッパ諸国を対象地域として取り上げ、地理教育におけるコンピテンシーに関する資料・情報を収集し、その内容の特徴と開発プロセスについての分析・考察を進める。そして、それらの成果をもとに、日本の学校教育の現状に適合した地理教育に関するコンピテンシーの開発を試みるとともに、コンピテンシー育成を軸とした地理教育カリキュラムを検討することを目的としている。
初年度である令和元年度は、特にコンピテンシー重視のカリキュラムのもとで地理教育が行われているポルトガルおよびドイツの現状と課題を把握することに重点を置いた。まずポルトガルでは、コンピテンシー重視の先進的なカリキュラムが約20年前に作成され実践されたものの、現場教師からの反発により知識重視への揺り戻しがあり、かなりの混乱を経験したことが分かった。それらの経験を踏まえ、近年は知識・能力・態度のバランスを重視したコンピテンシーの育成が目指されるようになっており、今後の日本におけるカリキュラム開発にとって重要な知見が得られた。また、コンピテンシー研究が早期に進められたドイツでは、すでに地理コンピテンシーの育成方法に関する研究が実践レベルで進められており、「ダイナミック・システム・ダンス」「コンセプトマップアニメーション」「ミステリー」等のコンピテンシーの具体的な育成方法が授業で実践されていることが明らかになった。
今後は、これらの事例を参考にしながら、日本の現状に適合した地理コンピテンシーの開発に向けた検討を進めて行く予定である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
海外調査や外国人研究者の招聘（ドイツ人研究者のThomas Hoffmann氏）により資料・情報の収集を行った結果、コンピテンシー研究の先進地域であるヨーロッパ諸国のうち、ポルトガル・ドイツにおける現状と課題をかなりの程度把握することができた。特に、コンピテンシー育成における知識の位置づけの重要性や、コンピテンシーを授業レベルで育成するための具体的な方法を検討する必要性を知ることができた点は、本研究にとって大きな成果であった。
日本における地理コンピテンシーの開発においても、これらの点に関する考察が不可欠であり、さらに先進地域の資料・情報に努めるとともに、日本の教育界における導入が可能か否かも含めて検討する予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は、ヨーロッパにおけるコンピテンシー研究の他の事例についての資料・情報の収集を進める必要があり、令和2年度も引続き調査を行う予定である。これらの調査活動を通じて、海外の研究者とのつながりを深め、研究成果を共有しつつ海外研究者とのネットワークを強化して行きたい。また、これらの研究成果を研究代表者・研究分担者の間で共有し議論を重ねることを通じて、具体的な地理コンピテンシーおよびカリキュラムについての検討を進めて行く。
|
| Causes of Carryover |
海外での情報収集に必要な旅費について、予定していたよりも金額を抑えることができたため若干の未使用額が生じた。この未使用額については、次年度の旅費を補完する目的で使用する予定である。
|
