2020 Fiscal Year Research-status Report

職場のウェルビーイング度の向上に個人特性が与える影響

Research Project

Project/Area Number	19K01831
Research Institution	Tokyo University of Marine Science and Technology
Principal Investigator	小川美香子東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (60456308)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	妹尾大東京工業大学, 工学院, 教授 (90303346) 平野雅章早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 名誉教授 (00165193)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	主観的ウェルビーイング / 良かったことリスト / 行動調査票 / 経験抽出法 / Subjective well-being / Heartwarming Events / Day Reconstruction 法
Outline of Annual Research Achievements	作年度の報告で、2020年度は、前半で三大学における実験結果の分析・考察を、後半で職場におけるWB度を測定する実験計画を企業で実施するための計画立案を行うこととした。また、並行し国内外の文献と学会発表を行う計画であるとした。今年度の実績は、結果からいうと、国内外の文献調査を実施したのみで、あとは次年度以降に延期した。文献調査は、オンラインでの文献収集と書籍の購入、Zoomで2回勉強会を開催した。また、Kintoneを用いてメンバーで共同編集が可能な文献データベースを構築し、各自で蓄積していた文献情報を共有し整理した。新たにリストに加わったのは、例えば食の分野で近年発行されたWBを題目に含む書籍がある。なお、プロジェクト会合は、Zoomで実施した。また、非同期コミュニケーションツールとしてslackも2019年度から引き続き活用した。文献整理以外の活動が進まなかった理由を以下に述べる。まず、年度当初に、メンバーそれぞれ本務での新型コロナウイルス対応に時間を割かざるを得jなかったため、夏から活動を再開することを合意の上、一時活動を休止した。8月にZoom会合を開催した時点で、進捗がないため、秋以降の学会発表は無理と判断した。同時に、前半に予定していた三大学における実験結果の分析、考察については、新型コロナウイルスの影響で、人々のWBに対する認識が変化した可能性があり、過去のデータだけで分析を継続することは妥当ではないと判断し、分析するならば新しいデータを収集して分析する必要があるということで合意した。一方で、学生を対象にした調査は、学生の生活が大きく変化しており、平時と異なるため、状況が落ち着いてから改めて検討することとした。企業での実験計画の立案については、何社か打診したものの、いずれも話し合いはコロナが落ち着いてから、ということであったため、2020年度の遂行を見送った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 新型コロナウイルスの影響により、前半は活動を一時休止した。活動を再開後、プロジェクト会合を開催し、学生調査と企業調査のいずれも検討した。学生については会合にて、ＷＢ度の調査を追加で行う必要があるとの結論に至ったが、平時ではない状況化での調査は妥当ではないと判断し、ある程度落ち着いてから再検討することとした。企業についてはプロジェクト会合では、協力企業が見つかれば研究計画を立案することとし、後日、調査協力候補企業に打診したが、こちらも、今年度の遂行は控えることで合意した。文献調査についてはKintoneでの共有DBを構築し、メンバーで共有することとした。
Strategy for Future Research Activity	2021年度は、引き続き、2020年度の積み残しとなった三大学における実験結果の分析・考察をどうすか、年度前半で改めて検討することから始める。2021年度後半でも、今年度の積み残しとなった、職場におけるWB度を測定する実験計画を企業で実施するための計画立案を行う。並行して、Kintoneによる情報共有と国内外の文献整理を継続する。また、年度の後半には、本研究の1年間の期間延長を申請する予定である。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由は、次の2点である。 (1)新型コロナウイルスの影響で、活動を一時休止していたこと、再開後も学会発表、投稿等を今年度は見送ったため旅費や英文校正費用等を使用しなかったこと。データの分析補助・文献整理で想定していた人件費および専門家へのインタビューに伴う謝金が削減されたこと。 (2)当初予定していた企業実験を次年度以降に延期したことで、実験資材として計上した複写式付箋（38万円）と謝金の一部を使用しなかったこと。