学校現場におけるネットワーク型OJTに関する実証的研究

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K02424
• Research Institution: University of Toyama
• Principal Investigator: 笹田 茂樹 富山大学, 学術研究部教育学系, 教授 (00553132)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: OJT / 同僚性 / 協働 / 双方向の学び

Outline of Annual Research Achievements

本研究は，従来の上意下達的な従来型OJTが様々な限界を抱えていることから，同僚性を基盤とした新たなOJTの方法を模索するものである。
2021年度は，2019年～2020度に行った富山市のA小学校における聞き取り調査をまとめるとともに，引き続きA小学校での参与観察を継続したが，新型コロナウイルスの断続的な感染拡大で，新たに参与観察校を増やすことはできなかった。
A小学校での参与観察では，2020年度までに同校での「部会研修」において，ベテランから若手，若手からベテランの「双方向の学び」が確認できたが，2021年度には，若手の発言が増え，若手からベテランへの積極的な働きかけがより顕著に見られた。
また，「部会研修」における「双方向の学び」が同校で進められている働き方改革にも寄与していることが2020年度までの参与観察で判明していたが，2021年度には研修資料を事前配布し検討してから研修にのぞむなど，一層の時間短縮が図られていた。
文献調査では，ピーター・M・センゲや，ジャルヴァース・R・ブッシュ、中原淳らの知見から，組織開発における成員間のコミュニケーションの重要性について理解を進めルとともに，J・ハーバーマスの公共性理論やA・ホネットの承認論などを再吟味することによって，「双方向の学び」をもたらすネットワーク型OJTの理論をさらに補強する可能性を見いだせた。特にA・ホネットの理論からは，教員間の相互主観的な承認関係が発展・継続していくことで，より効果的なOJTを展開できるのではないかと考察した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2021年度は3年目ということで，2019年度～2020年度に収集したA小学校での参与観察記録などをまとめるとともに，引き続きデータの収集に努めた。
これらの知見をもとに，2022年1月の富山地区生徒指導協議会において「学校のネットワークを利用した生徒指導とルール作り」というテーマで講演を行う予定であったが，直前に新型コロナウイルス感染者数が急増したため，講演会が中止となった。
なお，2021年度は断続的な新型コロナウイルスの感染拡大のため，当初予定していたほど研究が進まなかったため，研究の延長申請を行い，認められた。

Strategy for Future Research Activity

2022年度は，引き続きA小学校での参与観察等を行ってデータの収集に努めるとともに，2019年度～2021年度の研究成果を論文にまとめる。

Causes of Carryover

思ったように研究が進まず，印刷用の消耗品など最低限の支出に抑えたため。