2022 Fiscal Year Research-status Report
大学生における対人葛藤の創造的調整を促進する介入モデルの開発と効果検証
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19K03049
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| Research Institution | The National Center for University Entrance Examinations |
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Principal Investigator |
山地 弘起 独立行政法人大学入試センター, 独立行政法人大学入試センター, 教授 (10220360)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
保崎 則雄 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (70221562)
三隅 友子 徳島大学, 国際センター, 教授 (20325244)
田中 東子 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 教授 (40339619)
谷 美奈 帝塚山大学, 全学教育開発センター, 准教授 (60582129)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 大学生 / 体験学習 / 対人葛藤 / 葛藤調整 / 社会情動的学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今日の多文化共生の課題に直面して、日本の対人関係文化にあっても、必要があればより主張性を発揮し葛藤を創造的に調整する能力が求められている。本研究では、日本ではまだ少ない大学教育での社会情動的学習プログラムの一形態を提案するため、対人葛藤の創造的調整を促進する介入モデルの開発とその効果検証を試みている。第4年度である今年度は、引き続き新型コロナウイルスの影響によって十分な研修設計が難しく、関連した国内外の教育実践の展望を継続するとともに、以下の実践研究を行った。
まず、多くの大学でオンライン授業から徐々に対面授業に戻してくる中で、それらを歓迎する学生だけではなく、オンライン授業に慣れてしまい、リアルな人間関係の構築に消極的、もしくは避けようとする学生も見受けられる。こうした課題について学生にインタビュー調査を行い、今後の学生対応等について検討した。また、協働学習の文脈で、オンラインから授業の半分程度が対面式になる過程で、スムーズに移行した部分とそうでない部分があったことがインタビューで明らかになった。学生たちは、オンラインでの討論の補完として対面での問題解決を行うとともに、オンライン独特の気遣いを基盤とする関わりの改善方法を獲得していることがわかり、それが新しいメディアコミュニケーションにつながる可能性が示唆された。
一方、対人レベルから社会レベルまで、我々の日常では対立や葛藤が不可避であるため、葛藤への向かい方やその創造的解決の方法を学生はどのように学べるかについて、交渉教育、平和教育、キャリア教育の実践報告をもとに検討した。それらに共通の体験学習技法として、ロールプレイが有用であることから、演劇的知による自己内省と自らを主人公としたドラマをグループで行う「サイコドラマ」を試行し、とくにデジタルファシリテーションの手法による他者との新たな関係作りを支援する意義を考察した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究課題は、集合ワークショップ形式による密接な距離での言語的・非言語的な体験学習を前提とした研究計画であった。しかし、新型コロナウイルスの影響によって、当初めざした身体ぐるみのコミュニケーション活動が困難となっており、各メンバーの担当テーマを掘り下げる方向での研究に留まっている。オンラインでのワークショップの可能性も模索してきたが、視覚的で言語的なやりとりが中心になって、前意識レベルを含めた十分な体験機会の提供に至っていない。そのため、当初予定から相当な遅れが生じており、研究計画の大幅な見直しを図りながら進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度には、コロナの5類移行に伴い、当初計画にあった集合ワークショップの実施が可能となることが期待される。同時に、学生にはこれまでの「ニュー・ノーマルな」生活様式で新たに浮上している葛藤体験もあることから、授業等で学生たちの状況を引き続きモニタリングし、現時点での対人課題をあらためて確認する必要がある。そのうえで、最終年度である次年度では、ここまでの研究活動を総括し、大学でのコンフリクトマネジメントの教育に資するテキストの編集を計画している。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により、海外学会での発表および研究動向調査を行うことができなかったことが主たる理由である。次年度使用額は、研究活動を総括し大学教員向けの図書を編集・出版する経費に充てる計画である。
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Research Products
(6 results)
