父親と母親の産後のメンタルヘルス向上のための教育プログラムの開発

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11024
• Research Institution: Hyogo University of Health Sciences
• Principal Investigator: 西村 明子 兵庫医療大学, 看護学部, 教授 (20324783)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 川内 惠美子 兵庫医療大学, 看護学部, 講師 (90804279)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 産後うつ病 / 夫婦関係

Outline of Annual Research Achievements

父親と母親の産後うつ病を予防することを目的に、産後の父親と母親を対象とした支援方法を検討することが本研究の目的である。これまでに研究代表者が実施した調査により、産後１か月の父親のうつ状態は父親自身の雇用形態が非正規雇用など不安定な状態であることや望まない妊娠が関連しており、パートナーのうつ状態とは関連がなかったが、産後４か月の父親のうつ状態はパートナーがうつ状態であること及び夫婦関係が悪いことと関連していた。これは、産後１か月までの里帰り分娩などのサポートが終了した後の夫婦での育児を中心とした生活に何らかの課題があると思われる。そのため、夫婦による育児が開始される産後１か月に産後教室を行うことを計画した。その内容の検討として2019年度には産後の夫婦関係を中心に文献検討を行った。その結果、①性愛の対象から子育てパートナーに関係性が変化をする時期のズレが妻の抑うつ性を引き出すこと、そのことが夫のうつを誘発し、夫婦の親密性が低下していくこと、②夫婦関係は抑うつ状態へ直接の影響はないが、子どもへの負の感情や養育態度に影響すること、③周産期に変化する夫婦関係を良好に保つ事で、児に対する肯定感が高く保ち続けられ、養育態度も否定的にならないこと、④妻の育児ストレスは夫のストレスを上昇させ、夫も育児不安を抱えるようになる事、⑤夫からの情報的サポートが低い方が母親の精神的健康度が高いことから、パートナーからの育児情報が多いほど母親には圧力となる可能性があること等がわかった。これらの先行研究の結果から次年度は具体的な支援方法を考案し、産後４か月の夫婦に考案した支援内容について聞き取り調査を行い、介入プログラムを立案する。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

本年度は、産後４か月の夫婦に考案したプログラムについての聞き取り調査を実施する予定であったが、調査協力者の妊娠期に父親教室を実施している出産施設に勤務する助産師の意見や研究代表者の所属機関に2019年に着任した父親研究者の意見をふまえて先行研究をさらに検討してプログラムをより精錬する必要があると判断したため。

Strategy for Future Research Activity

夫婦への産後うつ病を予防するための支援プログラム案を作成し、産後１年以内の夫婦と助産師に聞き取りにより評価を行う。その結果をもとに、実施時期や内容を決定し、介入研究の計画を立案する
。現在、新型コロナウイルスによる外出自粛のため、調査の遅れが予想される。特に聞き取り調査は、研究対象者との直接対面で行うことを避けるため、オンラインでの調査を検討する。

Causes of Carryover

本年度、研究対象者に考案したプログラムを評価するための調査を行う予定であったが、プログラムを再検討のための時間が必要であったため調査を実施できなかった。
次年度は、プログラム実施に向けて助産師と産後の夫婦を対象に調査を行う。
新型コロナウイルスの影響で対面での実施が困難であることが考えられるが、オンラインでの双方向のコミュニケーションが日常的に行われていることもあり、今後の産後の夫婦への支援方法にも繋がる、オンラインでの調査方法を構築するための費用を計上する。