2019 Fiscal Year Research-status Report
他動型／随意介助型電気刺激装置の併用と合目的的動作による重度片麻痺上肢の改善効果
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19K12895
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| Research Institution | Osaka Kawasaki Rehabilitation University |
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Principal Investigator |
南 征吾 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 講師 (70739424)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福元 喜啓 関西医科大学, 医学部, 講師 (30636121)
青木 秀哲 和歌山県立医科大学, 医学部, 博士研究員 (50298824)
小林 隆司 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (70337989)
青山 朋樹 京都大学, 医学研究科, 教授 (90378886)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | リハビリテーション科学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
(目的)：重度片麻痺上肢に対する補助的上肢への移行支援システムの開発を目指して、①電気刺激装置の切り替えを含めた援助技術プログラムの開発を加速させ、②開発したプログラムを科学的に検証することである。
(対象者)：対象者は、脳卒中を発症して3年以上 が経っている人で、年齢は50歳～70歳。対象者の選定は、Fugl-Meyer Assessment（FMA）の運動機能（上肢・下肢：100点）が50点以下の 廃用手を持つといってよい片麻痺の人。組み入れ条件は、作業療法の介入があり、認知機能は日常生活の会話ができ、高次機能障害は日常生活 に問題ないこと。なお、座位保持は車いすレベル以上で、座位の持久性は、30分以上。なお、対象者はボトックス療法を実施していない人を対象とする。
(研究の戦略)：重度片麻痺側上肢に対して補助的上肢への移行支援システムを開発するために、本研究を 3段階に分けて実施する。研究1：重度片麻痺側上肢のレベルに合わせた補助的上肢への移行支援のプログラムを開発する。研究2：広く測定できるNIRSを用いた測定部位と測定課題を検証する。目的は、脳の血流量が増加する測定部位と測定課題を明らかにする。研究3：重度片麻痺側上肢に対して補助的上肢への移行支援システムの開発と効果を検証する。
(成果指標)：ポータブルNIRSと超音波測定（筋）、FMA、MALなどを実施する。
(データ収集)：2019年度末に研究1の事例を収集することができた。
(公表)：介助型電気刺激装置を使用した事例（国内発表：7、国際発表：1、国内論文：1、国際論文：1）と随意介助型電気刺激装置を使用した事例（国内発表：1）について、病態に合わせて実践報告をした。さらに、介助型電気刺激装置と随意介助型電気刺激装置を病態に合わせて段階的に使用した事例報告（国内発表：1、国際論文：1※投稿中）をした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
重度片麻痺側上肢に対して補助的上肢への移行支援システムを開発するために、本研究を 3つに分けて実施しています。
研究１は、重度片麻痺側上肢のレベルに合わせた補助的上肢への移行支援のプログラムを開発する。
研究２は、広く測定できるNIRSを用いた測定部位と測定課題を検証する。
研究３は、重度片麻痺側上肢に対して補助的上肢への移行支援システムの開発と効果を検証する。
現在、研究１を論文アクセプトされ、研究3は論文執筆を終えたところです。研究２を前倒で実施することになりました。
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| Strategy for Future Research Activity |
開始当初、NIRSを借りる予定をしていた施設より、持ち出しが難しいと言われた。そのため、NIRSをレンタルすることを検討している。しかしながら、借りる費用を捻出する必要があり検討している。
現在、COVID-19の影響もあり、在宅への介入が困難な状況である。引き続き、研究フィールドの確保に向けて、施設依頼をしている。しかしながら、開始時期については未定である。
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| Causes of Carryover |
研究計画として、2020年度と2021年度に近赤外光分光法を用いて脳の血流量を確認する予定です。しかしながら、測定する機器を借りる予定をしていた施設に持ち運びが困難と判明しました。そのため、近赤外光分光法を測定できる機器をレンタルすることになりました。したがって、幾つか検討していた予算からレンタルの費用にあてることを検討しています。
ともあれ、現在、COVID-19の影響により、2019年度の2月中旬以降の研究を延期しています。ただし、2020年度については、対象者の安全と安心を試みながら実施していく予定です。
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