2019 Fiscal Year Research-status Report
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19K13351
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Research Institution | Kyoto Seika University |
Principal Investigator |
吉永 隆記 京都精華大学, 人文学部, 講師 (20778964)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 荘園 / 中世史 / 環境復原 |
Outline of Annual Research Achievements |
初年度となる2019年度前期は、文献史料を収集・整理しての事前調査を実施し、現地調査の準備を行った。同年度後期は、引き続き事前準備を行いつつ、現地調査の下準備も実施した。 調査対象としたのは、備中国新見庄(岡山県新見市)をはじめとした備中国内の荘園・村落である。とりわけ、産鉄地域に着目して調査地域を選定した経緯から、備中国北部・中部地域を中心に調査を計画・実施した。文献調査の過程では、豊富な中世史料に恵まれる新見庄とともに、これまでほぼ検討されてこなかった備中国賀陽郡黒山村(岡山県吉備中央町)も調査対象として、中世~近世にかけての鉄生産の痕跡と、その歴史的変遷に注目した。 その結果、同村には地域の歴史を伝える史料は確認されないものの、現地に残る地名(地字)・屋号などから、中世に遡りうる地域情報が蓄積できた。準備調査として実施した現地見学では、同村の地理的特徴とともに、周辺村落との位置関係などを確認することができた。 備中国北部~中部にかけての荘園村落の環境復原を目指して開始した本研究は、産鉄という共通点を注視しつつ、史料の残存状況に拠らない環境復原の成果を目指している。とりわけ黒山村の事例は、こうした視点での試みに、大きな意義を与えうるものとして、調査を継続中である。 また、当該年度は8月に「ムラの戸籍簿」研究会シンポジウムにおいて、村落のデータベース公開についての紹介を行った。これは、同研究会での成果報告の一環であったが、本研究における調査成果も含めたデータを補訂することができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、2019年度の備中国での成果をもとに、2020年度は丹波国にも調査を実施する予定であったが、調査の進捗が遅れており、2020年度も引き続き備中国の調査・検討を並行して実施することとした。 これは、史料収集の調査を進めていく過程で、これまでリストアップしていなかった史料も随時追加していくこととなり、その整理に時間を割くこととなったためである。 とりわけ、備中国黒山村の調査では、当該地域の地籍図と現在の国土地理院地図との比較を行ったが、現地調査を実施するまでには至らなかった。そのため、2020年度についても継続調査を実施中である。 備中国に関する調査状況では、明治時代における地籍図ともとに、前近代までの地名情報を落とし込み、事前調査をする段階まで作業が進んでいる。今後は、継続した現地調査が必要である。
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Strategy for Future Research Activity |
2020年度は、8月までに備中国に関する調査を完了し、9月からは丹波国の現地調査に専念する予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、予定していた現地調査が実施できない状況である。今後、感染対策を受けての状況や自治体の様子を確認しつつ、調査を実施していく予定であるが、現地調査が大幅に遅れてしまうことが予想される。 こうした状況を受け、当初の予定を入れ替えた調査を開始することとした。すなわち、備中国の次に着手する予定であった丹波国の史料調査を行い、現地調査に備えることとした。関係する自治体史や史料集など、調査対象地域に関係する史料を収集しつつ、現地の地名情報も収集中であり、早ければ2020年度9月の本格調査を予定している。 こうした2国の調査が一通り完了した段階で、年度末までの報告書完成を目指すこととする。なお、上記の通り現地調査が困難な状況が続く場合は、報告書完成時期がずれ込むことも予想される。
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Causes of Carryover |
当初の予定と異なり、準備調査段階で購入すべき史料集などの書籍類が多くなったため、物品費に支出を大幅に割くこととなった。しかしながら、本来実施する予定であった現地調査(準備調査を除く)を延期したことにより、予定していた旅費が減った。 したがって、物品費が大幅に増えた一方、本来支出予定の旅費が減ったことにより、結果として21,796円の次年度使用額が生じた。
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Research Products
(1 results)