2020 Fiscal Year Research-status Report
社会的アイデンティティの多寡と実行機能の関係と高齢者の実行機能維持への応用可能性
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19K14373
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| Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
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Principal Investigator |
後藤 伸彦 京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 講師 (40824959)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 社会的アイデンティティ / 複数集団成員性 / 実行機能 / ワーキングメモリ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
人は複数の集団（家族、職場、国）に所属しており、どのような立場から物事を見るかによって、同じ事柄に対してであっても、考えや行動が変わることが知られている。またこのような考えや行動の変化は1日の中で様々な集団（家族、学校、職場）の一員として振る舞うことで頻繁に起る。一方で、このような思考や行動の基盤には実行機能と呼ばれる脳の機能がある。所属集団の数にも、実行機能の機能性にも個人差があることが知られているが、これら両者がどのように関係しているかは知られていない。そこで本研究は所属する集団の多さと、複数の側面に分解可能な実行機能の、どの側面に関係が見られるかを明らかにすることで、「集団に所属する」という人の基本的な行動と性質についての新たな理解と深い洞察を得ることを目指している。
研究の初年度では学生を対象に実験室において所属集団の数と実行機能の一部が関連することを明らかにした。しかし同じ実験をオンラインで社会人を対象に行うと結果が再現されなかった。これは本来意図しない方略で課題に取り組まれた結果、課題が容易になったためと推察された。そこで課題の難易度を上げたところ、初年度の実験結果が再現された。さらに、先行研究で指摘された集団からのサポートと認知機能の関係は、本実験では確認されなかった。また所属集団間の違いや複雑性は実行機能とは関係しなかった。
以上より、1．所属する集団の多い人ほど実行機能が高く、所属集団の数と実行機能の関係が頑健であることを確認した。2．しかし両者の関係は、会う人の数、集団からのサポート、集団の複雑性のいずれも媒介せず、プロセスの解明にはさらなる研究が必要であることが明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
初年度に引き続き、所属集団の数と実行機能の関係を調べるための実験の準備、および実施を行った。初年度においては学生を対象とした実験室実験で仮説通りの結果（更新機能と所属集団の数の正の相関関係）を得たが、同じ実験をオンラインで社会人を対象に行ったところ、天井効果を示し再現されなかった。そこで難易度を上げ、再度実験を行ったところ、仮説通りの結果が再現された。またこの実験でプロセス解明のための質問項目への回答も同時に得たが、当初想定していたプロセスを指示する結果は得られなかった。これらの結果をまとめ、論文としての投稿の準備を進めている。
第二年度の後半で行う予定をしていた実験に関しては第三年度の前半で行う予定である。本研究は、「多くの集団に所属する」という人の基本的な行動について認知的側面から明らかにした初めての成果であり、その再現性についても得た。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度ではこれまでに得られた所属集団の数と実行機能の関係が実験手法を用いても再現されるかを確認する。具体的には、自分が所属する様々な集団の視点から物事について考えてもらうことで、意識される所属集団の数を実験的に操作し、それによって実行機能課題の成績が向上するかを対照群と比較して調べる。またこのような手法を65才未満と65才以上の高齢者の実行機能の維持に貢献するかを調べることで、所属集団の数を維持すること、またそれを顕現化することの応用的可能性を探る。つまり、社会問題となっている高齢者の認知機能の低下を、多くの集団に所属することや、単に自分が所属する様々な集団の視点から物事について考えることによって防ぐことが可能かを調べる。研究代表者はこれらの実験プログラムをすべてオンラインで実施可能なように当初から準備しており、研究の遂行に影響はないと予想される。
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| Causes of Carryover |
初年度は計画していたよりも出張の必要が少なく、第二年度は新型コロナウイルスにより出張が出来かったため、旅費の支出が予定額より下回った。これらは最終年度にウェブや調査会社を通じてより多くの実験参加者を募るための費用として使用する予定である。また論文の英文校正費、掲載料としても使用を予定している。ほかにリサーチアシスタントの雇用等にも充てる予定である。
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