2022 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
19K14577
|
|---|
| Research Institution | Nihon University |
|---|
Principal Investigator |
齋藤 洋樹 日本大学, 理工学部, 助教 (20736631)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | Hausdorff容量 / 荷重 / Choquet空間 / Sobolev空間 / Besov空間 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は荷重付きHausdorff容量による種々の関数空間を研究することが目的であるが，令和4年度における研究により以下の成果を得た．
Hausdorff容量を原料に弱L^p空間はShilkret積分の形で定義できる．これを弱Choquet空間と呼ぶ．AdamsやOrobitg-Verderaの極大関数の有界性に関する結果は，強Choquet空間から弱Choquet空間への有界性と理解することができる．東海大学の古谷氏による最近の研究によれば，Lebesgue空間の場合にはKolmogorovの不等式を利用することで，弱空間から弱空間へ有界となることがわかる．この結果は荷重理論にまで拡張された．この知見をもとに，応募者は中央大学の波多野氏と川澄氏との共同研究によって，古谷氏の結果をHausdorff容量による弱Choquet空間に拡張できることを証明した．さらに，この結果は分数冪極大関数に対しても成り立つことも示した．
Kolomogorov型の不等式は精密に議論することで，Choquet-Morrey空間へと議論を持ち上げることができる．上記の結果と同様な結果として，分数冪極大関数がChoquet-Morrey空間上で有界となることを示した．現在この論文を執筆中であり，近日中に発表予定である．
この研究計画をさらに推し進めると，分数冪積分作用素を含むHolder型不等式がMorrey空間で成り立つことを主張するOlsenの不等式が，Choquet-Morrey空間でも成り立つか，という問題意識が生じる．現在はこの問題を進行させている．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初予定していた，荷重型分数冪Sobolev空間によって誘導されるcapacityを利用したp-Laplace型方程式の研究は基礎研究(稠密な部分空間やトレース作用素，拡張作用素の問題)に多大な時間を必要とするため計画に遅れが生じている．令和3年度で荷重付Besov空間上の埋込定理を得ることができ，これに引き続き荷重型分数冪Sobolev空間について調べることが研究計画であった．従来の非荷重の場合，Sobolev空間はBesov空間の特別な場合として理解できるため荷重理論に拡張することは難しくないと考えていたが，荷重付の場合は当初予想していたよりも問題が複雑であることがわかった．そこで，弱Choquet空間上で分数冪極大関数の有界性を示すという問題に方針を変え，当初の研究計画はより時間をかけて取り組むこととした．
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度の後半から研究計画を変更し，弱Choquet空間や，Choquet-Morrey空間上における極大関数の有界性について調べており，「研究実績の概要」の項で述べたようにいくつかの研究成果を得ることができた．現在この論文は執筆中であり，近日中に発表予定である．令和5年度はこの研究計画を推し進め，分数冪積分作用素を含むHolder型不等式(Olsenの不等式)をChoquet空間に拡張する問題に取り組むこととする．
当初の研究計画を遂行するためには，荷重付分数冪Sobolev空間の稠密な部分空間の決定，トレース作用素，拡張作用素の問題などの基礎研究に2年ほど要すると考えられる．これらの基礎研究は冪型荷重について海外の研究者によって得られているが，一般の荷重に対して成り立つかは非常に難しい問題であることが明らかになった．現在は令和5年度から4年間に渡る新たな研究計画を作成し遂行予定である．
|
| Causes of Carryover |
令和4年度の間も令和2年度，3年度と同様旅費を計画通りに使用できなかったためにその分の予算が残った．そこでさらに1年の研究期間の延長を申請している．令和5年度の状況の変化は予測できないが，オンラインによる研究発表が引き続き行われると考えられるため，使用できなかった旅費に代わるものとして，オンラインによる研究発表のための周辺機器の整備に利用する予定である．
|
