2022 Fiscal Year Research-status Report
新たな画像技術を用いた褥婦の体幹筋損傷、体幹筋機能回復過程の解明
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19K19849
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| Research Institution | Toin University of Yokohama |
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Principal Investigator |
成田 崇矢 桐蔭横浜大学, スポーツ健康政策学部, 教授 (70515577)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 妊婦 / 産褥婦 / 腹直筋離開 / 腰痛 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、妊娠中、産後の体幹筋機能と腰痛との関係を明らかにし、腰痛予防法に役立てることである。
横断的に測定した者は、妊婦34名、産褥婦35名であり、妊娠中、産後1，2か月、3，4カ月、5，6か月と経時的に追えた者は11名である。体幹筋損傷の実態について、妊娠期、妊娠週と腹直筋間距離との間に正の相関を認め（r=0.54, p<0.01）、腹直筋離開の有症率は、妊娠後期で80％、産後3か月で14％、産後7か月では7％であった。
また、腹直筋離開を改善する方法として、ドローイン、頭部挙上の2課題を行った際の、腹直筋離開の変化を測定した結果、ドローインで腹直筋離開幅が狭くなり、頭部挙上では広がった者は21.3％、ドローインで広がり、頭部挙上で狭くなった者が27.7％、2課題ともに狭くなった者は27.7％、2課題ともに広がった者は23.4％と、被検者により様々であり、一定の結果ではないことが分かった。
腰部骨盤帯痛の有訴率は、妊娠後期には80％であったが、産後3か月で38％まで減少、産後6か月では再び88％まで上昇した。これらは横断的手法による解析であり、現在は縦断的手法による解析を進めている。
また、妊娠中の腰部骨盤帯痛の強度（Numerical Rating Scale）は、運動時における腹直筋間距離の変化量と正の相関を認めた（r=0.63, p<0.01）が、産後1か月時点においては、相関を認めなかった(r=0.18, p=0.26)。このことから、妊娠中と産後の腰痛因子は異なると考えた。
産褥期である産後4～8週の腰部骨盤帯痛発生因子について、従属変数を腰部骨盤帯痛の有無、独立変数を産婦の年齢、身長、体重、過去の出産回数、妊娠時の疼痛の強さ（NRS）、腹直筋間距離、押圧に対する弾性力として二項ロジスティック回帰分析を行ったが、有意差は認めず、リスク因子として抽出されなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和2年に、当初、計画に無かった妊娠期も測定に加え、新たな研究プロトコールを確立し、測定を続けている。
課題１：産後体幹筋損傷と体幹機能機能・形態・材質特性の関連性（横断評価）に関しては、予定される40名のうち35名の測定が完了し、解析作業を進めている。
課題2：産後の体幹筋形態及び体幹筋機能の経時的変化（縦断評価）
当初の予定では、産褥婦の産後1か月、3か月、6か月のプロトコールを作成したが、妊娠中も測定できる人が多く、妊娠中、産後1，3，6か月にプロトコールを変更し、測定を行っていた。繰り返される緊急事態宣言と感染拡大への懸念から再測定が出来ず、産後1，3，6か月の縦断評価が出来ているものが現在11名となっている。
ほぼ、予定の測定が終了しているため、今年度は、国際腰椎骨盤痛学会にて成果発表予定であり、論文投稿2本を予定している。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの測定の解析、成果発表を行っていく。
また、妊娠中、その後の継続解析のリクルート等を確立したため、今後は、腰痛に加え、妊婦、産褥婦のマイナートラブルに多く挙げられる尿失禁にも注目し、測定を継続していく。
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| Causes of Carryover |
23年度はこれまでの研究成果をメルボルンで行われる11th Interdisciplinary World Congress on Low Back & Pelvic Girdle Painにて発表予定であり、この学会参加費用に支出予定である。また、英文投稿の際の校閲費に支出予定である。
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