2020 Fiscal Year Research-status Report
極限環境の地球-電気-生命相互作用の再現:二重構造式高温高圧電気化学反応槽の開発
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19K21906
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Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
Principal Investigator |
山本 正浩 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 超先鋭研究開発部門(超先鋭研究プログラム), 研究員 (60435849)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鹿島 裕之 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 超先鋭研究開発部門(超先鋭研究プログラム), 特任研究員 (70780914)
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Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2022-03-31
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Keywords | 電気化学 / 極限環境 / 高温高圧 / リアクター |
Outline of Annual Research Achievements |
地球-生命相互作用の真の理解のためには深海・地殻内に代表される高圧・高温のような極限環境における地球化学・生化学反応の観察が必須である。近年、環境から発生する電気による電気化学的な反応の関与が示されており、高温・高圧下で電気化学を行える実験系の構築が求められている。高温高圧電気化学装置は既に一部の工学分野で利用されているが、複雑な反応系に対応できていない。本研究では、深海研究で培ってきた高温高圧実験技術を応用して二重構造式の新たな仕様の高温高圧電気化学リアクターの開発に挑戦し、既存の実験系では観察できなかった極限環境における様々な地球化学・生化学反応と電気化学反応の融合の再現と観察を目指している。そこで本研究では、極限環境における地球-電気-生命相互作用を実験室で再現するために、高温・高圧下で様々な電気化学反応を起こすことのできる電気化学リアクターを開発することを目的とした。 2019年度において2つの種類の電気化学リアクターの設計と製造を行った。2020年度においては、新型コロナウイルスの感染拡大予防のため作業時間を大幅に削減された中で行った。耐熱性のコネクタと電線の整備を行い、高温槽に導入し、実際に高温高圧環境で電気化学実験を行える環境を整えた。現在までに100度程での持続運転と200度程度での一時運転の試験を終えている。またこれに並行して常温常圧での電気化学実験を行った。対象基質としてリン酸化合物とシリカ化合物を用い、これらの電気化学反応の挙動の観察を行った。また、シリカを用いるため反応セルのアルカリ耐性処理も行った。今後はこれらの電気化学実験を高温高圧下で観測し制御していく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の拡大予防措置の影響により出勤時間の制限があったため、実験の進行が遅れた。また、外国製の部品の納入に時間がかかってしまった。これまでの成果について学会で発表する予定であったが学会が中止になったため行えていない。
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Strategy for Future Research Activity |
作成したリアクター試作機を用いて電気化学反応の観察を行う。本リアクターで応用する極限環境電気化学反応は、地球-電気-生命の相互作用に絞り特に以下のものを主要な標的とする。(1) シリカ化合物の挙動:アルカリ熱水にはシリカイオンが豊富に含まれるためチムニーなどの沈殿物にはシリカ化合物が主成分として含まれると考えられている。これらの化合物が電気化学的にどのような挙動を示すかはチムニーを生命起源のゆりかごと考える上で極めて重要である。(2)リン酸イオンの挙動:リン酸は地球型生命にとって不可欠な材料であるが生命誕生においてその供給メカニズムは未解明である。熱水環境における電気化学反応が一つの解決案を提示できるか検証を行う。(3)炭酸固定反応:深海熱水域の二酸化炭素は気体・重炭酸イオン・液体・超臨界・ハイドレート等の状態変化が温度・圧力の小さな変化で容易に起こる。本リアクターでは、二酸化炭素ガスを容器内に圧入しながらの圧力と温度の制御が可能なため、基質である二酸化炭素の種々の状態に応じた電気化学反応が可能で、現場条件での炭酸固定反応の実態を観察できる。以下は余力があればであるが、 (4) 微生物反応:微生物の本格的な高温高圧電気化学培養の例は知られていない。本研究で世界に先駆けて培養を行うことで、高温・高圧電気生命圏の発見と機構解明を目指す。
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Causes of Carryover |
コロナ禍の影響により学会参加等の出張がキャンセルされたために旅費や学会参加費に相当する額が未使用になった。また実験が滞ったため試作機の改良のための物品購入費に余りが生じた。未使用分は翌年度分の助成金と合わせて、試薬や部品を購入するための物品費、学会参加のための旅費、実験を担当するスタッフの人件費として使用する計画である。
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