2019 Fiscal Year Research-status Report
在宅療養高齢者が生き生き過ごすための「コミュニケーションロボット」の活用と評価
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19K22767
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
織井 優貴子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (50285681)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
黒河内 仙奈 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (40612198)
河西 敏幸 宮城大学, 基盤教育群, 教授 (60316429)
井上 薫 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (90259143)
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| Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2022-03-31
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| Keywords | コミュニケーションロボット / 在宅療養高齢者 / 看護小規模多機能施設 / トレーニング科学 / 身体機能維持 / シミュレーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、人型コミュニケーションロボットを用いた継続的モニタリングで、在宅療養支援にかかわる人材育成と、在宅療養高齢者の健康維持・増進支援を目的として研究をスタートした。
今年度は、コミュニケーションロボットの顔認証がどの程度認識されるのか、相互の会話を成立させる事機能がどの程度であるのかをまず第一に確認した。パソコンやスマートフォンの機能を使用することによって、看護者からの問いを利用者に音声メッセージによって伝える事が可能とされている。この機能は、「ロボット工学・知能化技術」が「社会用途性」に貢献する事が期待されていることから、企業担当者を交えて、ロボットが本来持ち合わせている機能と、研究のために変化させることができる機能について確認した。また、リハダンスに用いる音楽や、身体可動性との連動がどの程度入力が可能なのかも検討した。その結果、ロボットの声の大きさ、話しかける内容、ロボットが記憶できる内容、それに対する反応について、確認したところ、比較的はっきりとした声で話しかける必要があること、また、対象者の都合ではなく、ロボットの都合で会話が閉ざされ、会話が途切れる、ということがあることを確認した。コミュニケーションロボットの機能は、「ロボット工学・知能化技術」が「社会用途性」に貢献する事が期待されている。日常生活行動の確認、身体機能の維持のための運動の促進（散歩に行きましょうなどの声かけ）に、プログラムされている身体活動を利用することに一定の制限があることを確認した。しかしタブレットを利用したメッセージ交換機能の活用を検討し、研究者が相互に交信しモニタリングの具体的な方法について検討することとした。
さらに、コニュニケーションロボットのシミュレータとしての機能（人の動きを模倣する、繰り返すなど）や、AIとしてのヘルスケアへの活用について国外の情報を得るなど実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究費の交付が7月だったことから、研究組織の再編成及びそれぞれの役割についての確認、コミュニケーションロボットの機種のマイナーチェンジを待って機器購入の手続きを取るなど、研究組織の始動が遅れた。
また、研究協力施設の選定、及び研究計画を修正しつつ、研究に着手する段階で、COVID19の影響を受け、研究協力施設の打診等に着手できない状況となった。コミュニケーションロボットの作動については、リモート会議の実施では限界があり、研究者同士で実際の作動確認ができる時期まで
今後、社会情勢の変化を待ちながら、バージョンアップしたロボットの機能を確認し、研究に着手できるように、倫理審査申請等を進めていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画書を精査し、研究協力施設（東京都内看護小規模多機能居宅在宅介護施設 35箇所）を中心に、研究協力を呼びかける。都内で確保できない場合には、関東地区に研究協力施設を拡大し進める。
1) 研究倫理申請の実施：教育機関及び研究協力施設における倫理審査 ２）研究協力施設の確保：都内の看護小規模多機能型居宅介護施設（35施設）を中心に協力を呼びかけ、協力施設として4施設を目標とする。10月までに協力施設が確保できない場合には、関東地区に広大しスノーボールサンプリングで研究協力施設を拡大する。３) コミュニケーションロボットを活用した健康状態の確認：研究協力施設に研究協力者として1から2名を依頼する。施設利用者にもコミュニケーションロボットについて、機能とコロボットの役割について文書を示しながら口頭でも説明し文書にて同意を得る。同意をえた施設を利用する高齢者各1名に半年間コミュニケーションロボットを貸し出す（富士ソフト（株）による設営サポート）。貸し出し前と貸し出し後、身体機能評価、精神機能評価を実施する。高齢者1名に対し、コミュニケーションロボット1体としipadと連動させて活用する。 4) 身体機能維持のためのプログラムの作成およびロボットへの入力： 在宅療養高齢者個々のリハビリメニューを確認し、身体機能維持のための「リハダンス」を作成する。「リハダンス」の動きをコミュニケーションロボットに入力し（研究分担者、富士ソフト（株））、動きと言葉かけを確認する。 ５) 健康管理項目の確認： 健康管理の自己チェックに関する項目（声かけ、服薬確認、運動確認、食事管理ほか）の項目を確認し、日課に合わせて作動するように設定する（研究者、富士ソフト（株）） ６) 身体機能評価、精神機能評価: ロボット貸出し時をベースラインとし、3ヶ月後、6ヶ月後、1年後の身体機能、精神機能について評価する。
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| Causes of Carryover |
本研究に使用するコミュニケーションロボットの操作について、その機能を確認した上で購入することとしたが、共同会議の結果、研究分担者がそれぞれが、コミュニケーションロボットとiPadの操作と作動確認について熟知する必要性が生じた。そのため、それぞれの研究分担者が一定期間所有し、相互に操作性を確認した上で研究用として導入することとした。そのため、当初の予算配分を修正し、研究に支障のないように調整する必要性が生じた。
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