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2019 Fiscal Year Research-status Report

New training method of trunk-twist considering the relationship between trunk and lower limb

Research Project

Project/Area Number 19K24322
Research InstitutionNippon Sport Science University

Principal Investigator

高橋 和孝  日本体育大学, 体育学部, 助教 (60848539)

Project Period (FY) 2019-08-30 – 2021-03-31
Keywords伸張ー短縮サイクル運動 / 体幹捻転 / 3次元動作分析 / 下肢 / プライオメトリクス
Outline of Annual Research Achievements

体幹は身体のセグメントの中でも筋量が占める割合が大きく (Abe et al., 2003)、それらの筋群の活動によりトルクおよびトルクパワーを発揮することにより、大きな力学的エネルギーを産み出すことができる (阿江・藤井,2002)。一方、体幹捻転筋群の力発揮の大きさは体幹の捻転角度に依存することが知られている (Kumar, 1996)。しかし、これは骨盤を固定させた状態での研究結果であり、立位姿勢のように骨盤の回旋が生じる状況下では、下肢の動力学的特性の影響を受けて、体幹が発揮する捻転トルクやトルクパワーが異なる可能性が考えられる。そこで本研究では、体幹がより大きな捻転トルク・トルクパワーを発揮するために必要な下肢の動力学的特性について明らかにすることで、下肢-体幹の関係性を考慮した新しい体幹捻転のプライオメトリックトレーニングの方法論について提案することを目的とする。
2019年度は、体幹捻転のプライオメトリクス手段であるバーツイストを用いて、下肢の動力学的変数と体幹が発揮する捻転トルク・トルクパワーとの関係性について、3次元動作分析法により検証した。なお、当該実験は日本体育大学研究倫理委員会で承認された上で実施した。筋力・パワートレーニングを定期的に実施している体育大学に所属する男性競技者21名を対象に、バーツイストを実施させた。下肢の振る舞い方による体幹捻転のキネティクス的特性を検討するために、膝関節の伸展・屈曲角度による違い、股関節外旋角度による違い、試技開始時の歩隔による違いを検証した。3次元自動動作分析システム (VICON MOTION SYSTEMS 社製) およびフォースプラットフォーム (KISTLER 社製) を用いて、各試技における地面反力、身体座標値を計測した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2019年度では、体幹捻転のプライオメトリクス手段であるバーツイストを用いて、下肢の動力学的変数と体幹が発揮する捻転トルク・トルクパワーとの関係性を検討するための実験を計画していた。当初の予定通り適切に実験を行うことができたため、現在はそのデータ分析を行っている。

Strategy for Future Research Activity

2020年度でははじめに,前年度に実施した実験のデータ分析を行う。地面反力データや下肢関節のキネマティクス変数 (関節角度,角速度など) およびキネティクス変数 (関節トルク,トルクパワーなど) と,体幹仮想関節 (左右肋骨下端の中点に設けた関節) における捻転トルク,トルクパワーの大きさについて検討する。この結果と申請者のこれまでの研究成果を基に、体幹が大きな捻転トルク・トルクパワーを発揮するために必要な、下肢のふるまい方を示し、体幹捻転のプライオメトリックトレーニングの方法論を提案するための知見を得る。

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由としては、購入したバーベルシャフトが当初予定していた額よりも安価で購入できたこと、また年度末に参加予定であった学会が新型コロナウイルス感染症の影響で中止となり,予算執行をしなかったためである。
2020年度では、前年度に実験し算出したデータについて、学会発表および論文投稿をしていく予定であった。しかし、参加する学会が新型コロナウイルス感染症の影響で中止、あるいはオンラインでの発表となった。これらの学会への登録費・旅費として予算を計上していたが、これらは英文校正や論文投稿の費用、消耗品などに、その分の額を割り当てる予定である.

URL: 

Published: 2021-01-27  

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