2019 Fiscal Year Research-status Report
Research on minority languages in Indonesia and the Philippines based on the corpus developed through the documentary linguistic method
| Project/Area Number |
19KK0011
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
|---|
Principal Investigator |
塩原 朝子 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (30313274)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木本 幸憲 兵庫県立大学, 環境人間学部, 講師 (40828688)
内海 敦子 明星大学, 人文学部, 教授 (70431880)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2024-03-31
|
| Keywords | 形態統語論 / 危機言語 / インドネシアの言語 / フィリピンの言語 / 談話論 / コーパス |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は来年度以降の研究体制を整えるための予備的研究を行った。インドネシアの少数言語に関しては、連携先であるアトマ・ジャヤ・カソリック大学に研究協力者とともに出張し、共同研究の計画を立案した。具体的には、すでに収集した少数言語（ヘロン語、クイ語、マレー語の変種）の録音データを用いた一次的コーパスの構築方法を検討した。研究協力者はアトマ・ジャヤ・カソリック大学で行われた学会で、コーパスを利用したインドネシア語に関する研究を発表も行った。さらにこの他、研究期間前から収集していたメエ語の録音データテキストにアノテーションを付与し、元データを動画公開サイトから公開するとともに、アノテーション付きのテキストを公刊した。
フィリピンの少数言語に関しては、キリノ州で、アルタ語のデータ収集を行うとともに、コーパス構築のために、書き起こし、形態素ごとのアノテーション、そしてGRAID方式による統語情報のアノテーション付与作業を行った。また、キリノ州で話されるカシグラン・アグタ語の基礎語彙の収集を行った。研究協力者のMarvin M. Abreu博士がデータ収集した言語資料（南アルタ語）とそれをベースにした文法記述の草稿をもとに、当該言語の文法の記述に関する検討を行った。
また、オーストラリア国立大学との共同研究である社会認知に関する研究に資するためのコーパス構築も行った。この分野では、以下の２点についての研究を行った。まず、補文構造の類型論においては、補文と意味的に類比的する構造にアノテーションを行い、それぞれの言語において、特定の構文がどの意味領域で用いられるかについてアノテーションを付与する作業を行った。次に、カード並び替えタスクを通じて観察される物語の構造化パターンについての研究にも着手した。そこでは、複数の言語で話者が取っている戦略を効果的に対照するためのパラメーターの策定を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
予定していたインドネシアの東南諸島州への出張がCOVID-19の影響で延期となったことにより、予定していた少数言語コーパス構築のための、現地協力者（現地の大学教員・学生など）との打ち合わせが不可能になったため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19の感染が収束し次第、今年度延期した出張で行う予定であった現地協力者との共同研究も含め、当初予定通りの研究を遂行する予定である。一方で、オンライン会議などを通じて現地協力者と打ち合わせを行い、すでに収集された音声データに基づくコーパス構築を開始する。
|
| Causes of Carryover |
年度末に世界的に感染が拡大したCOVID-19による影響で、３月に予定していたインドネシアへの渡航およびインドネシアからの招へいが延期となったため。繰越分はCOVID-19に関わる状況が改善した段階で、延期していた渡航・招へいを実行する形で使用予定である。また、年度内の出張・招へいが不可能になった場合は、オンライン会議などの形で共同研究を実行し、出張時と同様の基準で現地協力者等に謝金を支払う。
|
