2009 Fiscal Year Annual Research Report
エネルギー環境リテラシー育成のカリキュラム開発研究
| Project/Area Number |
20330191
|
|---|
| Research Institution | Tokoha Gakuen University |
|---|
Principal Investigator |
長洲 南海男 常葉学園大学, 教育学部, 教授 (90018044)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
新田 義孝 四日市大学, 環境情報学部, 教授 (30309033)
杉山 憲一郎 北海道大学, 大学院・工学研究科, 教授 (10002015)
熊野 善介 静岡大学, 教育学部, 教授 (90252155)
山下 宏文 京都教育大学, 教育学部, 教授 (20283690)
伊佐 公男 福井大学, 教育地域科学部, 教授 (80092823)
|
|---|
| Keywords | エネルギー環境リテラシー / サステイナブル / エコスクール / エネルギー環境教育 / エネルギー教育実践校 / ナショナルカリキュラム / 現職教育 / カリキュラム開発 |
|---|
| Research Abstract |
本年度の研究目的は3点あり、第一は海外調査として、英国には畑中、八田が訪問調査したのはロンドン大学環境教育専門のDillon教授とロンドン郊外の2つの中等学校、それに代替エネルギーセンター(CAT)である。それによりイングランドでは2020年までに全学校をサステイナブル学校にすることを目指しており、八テーマの中の「エネルギーと水」、「移動と交通」が関連した内容であること、特に上記中等学校の一つはエコスクールとして積極的にエネルギー環境教育に取り組んでいた。ナショナルカリキュラムでも持続可能性の観点からエネルギー環境教育は幾つかの教科で教えられていることが判明した。CATは1973年創立で現在は科学館を兼ね、90名のスタッフより成り、環境大学院も開設し、修士、博士課程を有する代替エネルギー研究組織としては欧州最大の組織であることが判明した。米国は長洲がアイオワ州のアイオワ大学の科学教育のYager教授の紹介により北アイオワ大学のエネルギー環境教育センターの訪問調査により、アイオワ州の現職教育の一環として実施しており、その教育内容は日本の教育実践とほぼ同じであることが判明した。
第二は国内のエネルギー教育実践校小、中学校127校を対象に教材データベース化を行ない、実践内容を分析した。その結果電気を中心に、各種エネルギーに関する内容が殆どで、現実のエネルギー環境に関した問題やイシューズに対する意思決定などの高次思考の指導は技術科で一部なされているのみであった。第三の目的として、以上の国内・外の研究を踏まえ、エネルギー環境教育リテラシーの概念規定と構成に関して分担者間のコミュニケーションに基づき、その基本的枠組みを確定できた。これらによりエネルギー環境教育カリキュラム開発の基本的枠組みを確定化できた。
|
Research Products
(2 results)
