Item Count法における回答傾向の補正法に関する研究

2009 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20500265
• Research Institution: The Institute of Statistical Mathematics
• Principal Investigator: 土屋 隆裕 The Institute of Statistical Mathematics, データ科学研究系, 准教授 (00270413)
• Keywords: 社会調査法 / 間接質問法

Research Abstract

間接質問法の一つであるItem Count法では、項目リストのうち「当てはまる項目の数」のみを回答してもらうことによって、個々の項目に関する回答者の情報を秘匿し、率直な回答をためらう項目についても、より偏りの少ない調査結果を得ようとする方法である。ただし「当てはまる項目の数」のみを回答してもらうと、実際に当てはまる項目の数よりも少ない数を回答してしまうという回答傾向があることが知られており、この過少回答傾向を補正することがItem Count法の成功要件の一つとなっている。平成21年度は、平成20年度に実施した予備調査の結果を利用して、曖昧さの異なる項目リストを用意し、直接質問法とItem Count法の比較実験をWeb調査法を用いて行った。ただしいずれの質問法においても、回答方法はそれぞれ三通りを用意した。直接質問法では、リストの項目への該当・非該当を回答してもらう方法、該当項目のみを回答してもらう方法、当てはまる程度を4件法で回答してもらう方法の三通りとした。またItem Count法では、当てはまる項目の数を回答してもらう方法、当てはまらない項目の数を回答してもらう方法、当てはまる項目の数と当てはまらない項目の数の両方を回答してもらう方法の三通りとした。その結果、項目リストの曖昧さが増すほど過少回答傾向が顕著となること、直接質問法において該当項目のみを回答してもらう方法が、六通りの方法の中で最も該当項目数が少なくなること、Item Count法において当てはまる項目の数と当てはまらない項目の数の両方を回答してもらうことで過少回答傾向は軽減される可能性のあることが明らかとなった。