2008 Fiscal Year Annual Research Report
緩和ケアに携わる看護師の継続教育支援‐アクションリサーチによる介入と評価‐
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20592543
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| Research Institution | University of the Ryukyus |
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Principal Investigator |
砂川 洋子 University of the Ryukyus, 医学部, 教授 (00196908)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
照屋 典子 琉球大学, 医学部, 助教 (10253957)
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| Keywords | 緩和ケア / 看護師 / 教育支援 / アクションリサーチ |
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| Research Abstract |
2007年に制定された「がん対策基本法」では、がん医療における医療者の人材育成及び継続教育支援が緊急な課題とされている。そこで本研究では、沖縄県内総合病院17か所に勤務する看護師の緩和ケアに関する意識及び学習ニードを把握することにより、今後の教育支援介入の示唆を得ることを目的に調査を実施した。同意の得られた2106名を対象とし、記載不備を除く1576名(79.2%)より回答が得られた。対象の平均年齢は35.85歳、平均看護経験年数は10.75年であった。緩和ケア実践にあたっての悩みや困難感を約9割の者が抱いており、その具体的内容は、「疼痛緩和」が6割と最も高く、次いで「患者・家族の精神的ケア」等であり、「家族の精神的ケア」では、3年未満の者が有意に高かった(p<0.05)。
緩和ケアに関する知識や技術については、約9割の者が「学びたい」との学習ニードが高く、その具体的内容は、「疼痛緩和の実施方法」が約6割と最も高く、次いで「精神的ケアの方法」、「がんに関する疾患の理解」等であった。看護経験年数と「がんに関する疾患の理解」との間に有意差がみられた(p<0.05)。
継続学習にあたっての環境整備では、「がんに特化した院内教育プログラムの充実」を求める声が高く、特に島しょ地域の看護師においては「院外研修会への資金的援助」、「スペシャリストを招聘しての研修会開催」等の希望が高かった。今後は第一段階研究の成果を踏まえ、がん診療連携拠点病院や離島などの島しょ地域の看護師を対象として、看護経験年数を考慮した教育プログラムを構築し、介入・評価することの必要性が示唆された。
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