豪雪過疎地域の高齢者の自立生活継続のための介護予防マネジメント技術の検討

2008 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20592634
• Research Institution: Niigata College of Nursing
• Principal Investigator: 飯吉 令枝 Niigata College of Nursing, 看護学部, 講師 (40279849)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 平澤 則子 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (60300092) ; 小林 恵子 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (50300091) ; 藤川 あや 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (80341840)
• Keywords: 高齢者 / 自立生活 / 介護予防マネジメント

Research Abstract

【目的】豪雪過疎地域に暮らす単独及び高齢者世帯の健康状態や生活の変化と、活動能力低下に関連する要因を明らかにすることである。【対象・方法】J市A地域の単独及び高齢者世帯の高齢者のうち、平成15、21年と継続して調査に協力が得られた92名を対象に訪問面接調査を実施した。調査内容は、活動能力得点、健康関連QOL、受診状況、生活行動等である。分析は、15年調査と21年調査の活動能力得点の差から、活動能力総得点-2点以下、手段的自立、知的能動性、社会的役割の各得点-1以下を「低下群」とした。調査は、新潟県立看護大学倫理委員会の承認を得、対象者に研究目的や個人情報に関する秘密を守ること等を説明し、了解を得て実施した。【結果】6年間で健康関連QOLでは、PF(身体機能)の低下、BP(身体の痛み)の増加、RE(日常役割機能:精神)の増加がみられた(<.05)。27項目の生活行動のうち、食料品の買い物、ごみ捨て、貯金の出し入れ、運動する、ストーブの準備、雪下ろし、除雪の7項目で実施している割合が低くなり、医院への受診をしている割合が高くなっていた(<.05)。活動能力低下に関連する要因では、生活行動のバスで外出、食料品の買い物、入浴、布団の上げ下ろし、ごみ捨て、電球交換、貯金の出し入れ、老人クラブの参加、家族・近隣との会話、新聞を読む、除雪等21項目で実施しない人に活動能力低下の割合が高かった(<.05)。【考察】6年間で医院への受診者が増え、身体機能の低下や身体の痛みの増加がみられたが、活動能力の総得点には変化がみられず、地域での生活を継続している人は、自立した生活を維持していることが推察された。生活行動では27項目中21項目で活動能力低下に関連がみられたことから、生活行動の変化を早期に把握することで活動能力低下に早期に気づき、介護予防につなげられる可能性が示唆された。