2020 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Maturity Model for Academic Data and Innovation to Foster Diverse Research Activities
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20H00099
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
梶田 将司 京都大学, 学術情報メディアセンター, 教授 (30273296)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
古川 雅子 国立情報学研究所, 情報社会相関研究系, 助教 (20617287)
家森 俊彦 京都大学, 理学研究科, 名誉教授 (40144315)
宮野 公樹 京都大学, 学際融合教育研究推進センター, 准教授 (40363353)
原 正一郎 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 教授 (50218616)
元木 環 京都大学, 学術情報メディアセンター, 助教 (80362424)
小野 英理 京都大学, 学術情報メディアセンター, 助教 (80827460)
永益 英敏 京都大学, 総合博物館, 教授 (90218024)
松井 啓之 京都大学, 経営管理研究部, 教授 (90272682)
能勢 正仁 名古屋大学, 宇宙地球環境研究所, 准教授 (90333559)
青木 学聡 名古屋大学, 情報連携推進本部, 教授 (90402974)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 研究データマネジメント / オープンサイエンス / オープンデータ / ルーブリック / 学際研究スキル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，アカデミックデータ・イノベーション成熟度モデルを多様な分野の研究者が集う京都大学を実証フィールドとしてグローバルスタンダードを取り入れながら開発し，RDM を通じてイノベーションの可能性に満ちた土壌を我が国の学術研究現場に育むことを目的としている．その実現のため，学際融合教育研究推進センターアカデミックデータ・イノベーションユニット（通称「葛ユニット」）を研究環境として位置づけ，月例の葛ユニット幹事会での定期的な議論を踏まえながら，年2回の京都大学RDMワークショップを学内外に公開して開催した（2020年9月19日，2021年3月30日，2021年9月24日）．
研究の実施に際しては，葛ユニット長である研究代表者の統括の下，葛ユニットの主要な幹事・構成員を研究分担者として以下の5つのグループに分けて研究を行った: G1 基本RDMスキル開発，G2 特定分野RDMスキル開発，G3 学際イノベーションRDMスキル開発，G4 ワークショップ(WS)実施，G5 インターローカリティ開発．G1・G2では，eポートフォリオに関する専門家の支援を得ながら地球科学分野を基軸にルーブリックを開発した．また，G3・G4・G5 については，国立情報学研究所の学認RDMや California Digital Library における研究データリポジトリ公開サービス Dryad の利活用の実状を共有するとともに，多様な学問分野における研究データや学際融合研究を意識したパネル討論や Open Group エンタープライズアーキテクチャ開発方法論である TOGAF を活用した RDMアーキテクチャの基本設計に向けた議論を計3回のワークショップを通じて行った．
さらに，これらの成果を国際発信するため，SciDataCon 2021 でのセッション企画を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
交付決定直後からはじまったコロナ禍により当初想定していなかったこれまでにない様々な制約が生じたものの，月例ミーティングやワークショップの実施についてはコロナ禍によるオンライン化の進展により大きな影響はなかった．一方で，緊急事態宣言が出されるなど人の動きに対する制約は，新規の研究員雇用に影響を与えたが，オンラインによるeポートフォリオ専門家への業務委託に切り替えることで対応することができた．また，研究計画を半年間繰り越すことにより予定通り研究員の雇用を開始することができた．
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| Strategy for Future Research Activity |
現時点（2022年4月）においてウィズコロナへの移行が進展し，2020～2021年度のようなコロナ禍の影響は今後はほぼないと考えられるが，2020年度・2021年度の双方でそれぞれ半年間の研究計画の繰越しをすでに行っているため，最終年度となる2022年度はそれらのしわ寄せが懸念される．特に，2022年度は若手研究者をRA雇用することにより，実際に教育プログラムを試行することが今後必要になるため，最終年度においても半年間の繰越しを行い，十分な試行期間を確保する予定である．
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