2020 Fiscal Year Annual Research Report
International study of equatorial ionosphere based on observations and models
| Project/Area Number |
20H00197
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University |
|---|
Principal Investigator |
山本 衛 京都大学, 生存圏研究所, 教授 (20210560)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横山 竜宏 京都大学, 生存圏研究所, 准教授 (30397525)
橋口 浩之 京都大学, 生存圏研究所, 教授 (90293943)
齊藤 昭則 京都大学, 理学研究科, 准教授 (10311739)
HOZUMI KORNYANAT 国立研究開発法人情報通信研究機構, 電磁波研究所宇宙環境研究室, 研究員 (10856082)
大塚 雄一 名古屋大学, 宇宙地球環境研究所, 准教授 (40314025)
Liu Huixin 九州大学, 理学研究院, 准教授 (70589639)
三好 勉信 九州大学, 理学研究院, 准教授 (20243884)
齋藤 享 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所, 電子航法研究所, 上席研究員 (40392716)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| Keywords | 赤道プラズマバブル / レーダー観測 / GNSS-TEC観測 / 衛星データ解析 / 全地球大気モデル |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
電離圏に現れる強い不安定現象である赤道プラズマバブル(Equatorial Plasma Bubble; EPB)の国際共同研究を実施する。EPB活動度が日々変動する原因の検証を目指して、赤道大気レーダーと観測網SEALIONによる連続観測を継続、衛星－地上ビーコン観測を複数点で実施する。地表から電離圏までの全大気計算モデルGAIA、EPBの生成・成長を正確に模擬する非線形計算モデルを活用した研究を推進する。具体的には以下の４つの課題に取り組む。課題1：EPB発生と下層から伝搬する大気波動の関連の解明、課題2：EPBの発生時の時間・空間構造の解明、課題3：長期観測に基づくEPB長期変動の解明、課題4：EPB発生予測の開発と社会貢献。
令和2年度は、年度当初から新型コロナ感染症の問題に直面したため、東南アジアへの渡航が一切できなくなった。新しい観測が不可能になる状況ではあったが、既存のデータ解析等による研究の進展があった。例えば課題１に関しては、GAIAモデルを活用して熱圏の6日周期波動の研究、GAIAモデルを活用したスポラディックE層の出現予測、CO2と大気波動の解明などが行われた。課題２に関連して、周期的なEPB発生要因の解明、大気重力波とEPBの関連の研究、EPB日々変動特性の解明等が行われた。課題３に関連して中緯度の中規模電離圏擾乱現象（MSTID）の統計解析が行われた。課題４については、既存観測からEPB予測の初期の試みが発表され、衛星測位受信機（GNSS）観測から電離圏電子密度の空間変動の研究が行われた。さらに、新しい観測手法の開発として、EARにおける干渉計観測の開発が報告され、計画中の観測ロケット実験に使用するロケット搭載の2周波ビーコン送信機とアンテナの開発が進められた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和2年（2020年）4月の本研究の発足は、新型コロナ感染症の問題勃発とほぼ同時であった。結果として海外渡航が世界的に禁止され、本研究でも東南アジアを中心とした海外への渡航が全く不可能になった。このため、予定していた新しい観測への取り組みが停止状態となった。さらに、EARは連続観測中であったが2020年4月下旬に故障のため観測停止状態となってしまった。現地の研究スタッフによる復旧ができずに観測は停止した。その結果、本研究は令和3年度、さらには令和4年度までの繰越しを申し出て認められた。一方で、その他の既存の観測の継続に努めた。手持ちの観測データやシミュレーションによる研究の進捗は著しく、本報告書においても多数の論文発表や学会発表を示すことができた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度（2022年）には新型コロナ感染症の状況が落ち着き、日本から東南アジア地域への海外渡航も徐々に再開され始めた。これに呼応して、繰越しされていた経費を用いて、本来は初年度に行うはずであったEARの整備を進めた。EARの観測停止からの復旧については、令和4年度中に数回にわたって試みて進捗を得たが観測再開までには至っていない。令和5年度（2023年）中には観測を再開させる予定を組んでおり、実施して行く。一方で既存観測の継続とデータ解析等の研究は着実に実施して行く。
|
