2020 Fiscal Year Annual Research Report
外国語科の設置に伴うBYOD社会対応デジタルポートフォリオ機能つき電子教材の開発
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20H00682
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
東口 貴彰 関西大学, その他部局等, 専任教諭
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2020-04-01 –
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| Keywords | アプリケーション開発 / 外国語科 / ICT活用 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,現在開発中である2020年度の外国語活動の教科化に向けた,児童が主体的に活用できる電子教材の単元の継続開発及び,自己の英語の録音及び例文との比較機能を加えた新たなデジタルポートフォリオ機能の開発を行い,学習意欲,学習効果の向上やその有用性の検証を行なった。
検証方法は、大阪大学大学院医学系研究科数理保健学研究室（大野ゆう子教授,藤井誠研究員）および関西大学初等部堀力斗教諭の協力のもと,RCT（ランダム化比較試験）により、本アプリケーションと比較対象として学習内容的に同等レベルの電子ブックを活用し、とりわけ英文法の定着率を比較検討した。対象児童は私立小学校１年生64名、２年生56名であり、それらをランダムで等分した上で、アプリケーションと電子ブックを１週間にわたって毎日20分間活用させた。その際、活用期間の前後に学習定着率の伸び幅を比較することで、それぞれの有用性を検証した。加えて、アンケートを活用することで、それらを持続的に活用したいかどうかについても調査した。デジタルブックは一方的に同じ文法事項を押さえていくためのものであり,全児童が全ての文法事項を網羅できたのに対し、アプリケーションは児童が自ら対象を選んで学びを深めるため、そのランダム性から、短い期間においては未習事項が発生した。そのためテストのスコアに関してはややデジタルブックの方が伸び率は高かったものの、アプリケーションにおいても英文法定着率のスコアに伸びはあった。伸び率の差に関しては僅差であったものの、アンケート内の「これからも使いたいか？」という質問に対しては、アプリケーション使用児童の方が高い数値であったことから、継続性を加味すると、これからのBYOD社会に向けて、家庭でも児童が主体的に活用を継続でき、かつ文法定着率や発音などの定着率もさせていくことができる教材になっているということが分かった。
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| Remarks |
本研究により開発を進めているアプリケーションのダウンロードURL
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