2022 Fiscal Year Annual Research Report
人口減少社会における仏教寺院の実態研究―多宗派のブロック調査
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20K00081
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| Research Institution | Suzuka University |
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Principal Investigator |
相澤 秀生 鈴鹿大学, こども教育学部, 研究員 (90868366)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川又 俊則 鈴鹿大学, こども教育学部, 学長 (40425377)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 仏教寺院の実態 / 人口減少社会 / 寺檀関係 / コロナ禍 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本事業最終年度では、前年度に実施した質問紙調査（甲信越・東海・近畿地方の寺院約3万4千ヶ寺のうち、多段無作為抽出による3,000ヶ寺を対象とし、郵送法により572票を回収。回収率は19.1％）の集計・分析を進め、分担者・協力者とともに学術発表を行なった（日本宗教学会第81回学術大会、パネル発表「人口減少社会における甲信越・東海・近畿地方の多宗派寺院調査」）。
また、静岡県川西地域の寺院関係者を対象としたフィールドワークも並行して行ない、檀信徒が菩提寺の行事への参加・協力を通じ、信仰を育み、住職や檀信徒（地域住民同士）との連帯を深めつつ、自身のやりがい、あるいは生きがいを実感してることがわかった。ただし、その年代は高齢者が中心であり、寺院運営の将来については考えの持ち合わせが少なく、次世代に委ねている。一方、次世代の檀信徒候補は、ほとんど地元を離れて生活を送っており、高齢者ほど菩提寺を守る意識が高くないことも浮き彫りとなった。
こうした一連の調査に基づき、研究成果報告書を刊行した。以下のURLからダウンロード可能である。https://researchmap.jp/multidatabases/multidatabase_contents/download/300778/35a53d1646b216bda2bc6ed91abc7772/30046?col_no=2&frame_id=532997
その要点を箇条書きで示すと、次の通りである。従来の研究とは異なる多宗派の調査であること、檀信徒が減少した寺院は5割強（転居、絶家など）を占めること、年間収入500万円以下の寺院が6割弱でコロナ禍前後の比較で法人収入が減少した寺院は約半数となったこと、寺院の合併や解散を飲む住職が少数ながら存在すること、寺院行事・寺院間の互助関係・布施額などについては、地域差や宗派系統による差異がみられる。
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Research Products
(5 results)
