2022 Fiscal Year Research-status Report
A Systematic Study on the Birth of Female Scientists in Japan
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20K00267
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| Research Institution | The Graduate University for Advanced Studies |
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Principal Investigator |
古川 安 総合研究大学院大学, 統合進化科学研究センター, 客員研究員 (60181450)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 憲二 京都大学, 文学研究科, 准教授 (90345158)
水島 希 叡啓大学, ソーシャルシステムデザイン学部, 准教授 (60432035)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 女性科学者 / ジェンダーと科学 / 女性教育史 / 研究制度史 / 科学者 / 女子高等師範学校 / 女子専門学校 / 理化学研究所 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本における女性科学者の誕生についての系統的研究の３年度として、戦前・戦中期の女性研究者と背後の制度についての基本データの収集と分析を継続した。コロナ禍で入館不可だった各地の文書館が公開されたので、訪問して資料を閲覧し必要箇所を複写・撮影した。訪れた文書館は、北海道大学大学文書館、東北大学史料館、東京大学文書館、京都大学大学文書館、大阪大学アーカイブズ、お茶の水女子大学歴史資料館、日本女子大学成瀬記念館、神戸女学院大学文書館、額田記念東邦大学資料室、理化学研究所記念史料室。閲覧資料は学位授与関係書類（学位綴）、学生原簿、人事関係書類、ノート、同窓会誌など。1930年以前出生の科学に関わった日本の女性・百数十名について出自・教育・研究経歴のより詳細な情報を得てデータベース化しプロソポグラフィ的分析を行なった。女子高等師範学校や専門学校が果たした役割、大学進学状況、ロールモデルやメンターの存在、教師再生産機構、理化学研究所の機能などから当時の制度で女性が研究者として進出し得たメカニズムを検証した。
月例オンライン会議（初年度から通算31回）で進捗状況の報告や情報交換を行なった。参加者は研究代表者（古川）、研究分担者（伊藤・水島）、研究協力者（中原理紗・山田優佳）。ゲストスピーカーを招き発表と討論も実施した：「帝国女子医学薬学専門学校・帝国女子理学専門学校の設立背景」（岩間有希奈・額田記念東邦大資料室）；「工学部の初期の女子学生」（黒田光太郎・名大名誉教授）。秋に研究発表会（ワークショップ）を開催した。内容は「戦前期における女性科学者の成立」（古川）；「波多腰ヤスの留学と日本における女性科学者成立過程への示唆」（水島）；「奈良女子高等師範学校の修学旅行の役割」（中原）。討論参加者は伊藤、黒田、岩間、矢島道子（東工大）、山本美穂子（北大大学文書館）、一方井祐子（富山大）の各氏。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度までコロナ禍で入館不可だった各地の文書館を訪問して資料を閲覧することで多くの貴重な情報を入手できたことは大きな進展である。これによって昨年度以上に詳細なデータベースを作成することが可能になり、より正確なプロソポグラフィ分析を行うことができるようになった。また、オンラインによる月例会議や秋の研究発表会（ワークショップ）での意見・情報の交換は、研究内容やアプローチの理解をさらに深めることになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度内に行けなかった文書館（奈良女子大学学術情報センター、東京女子大学比較文化研究所、筑波大学アーカイブズ、九州大学文書館、京都府立大学図書館、東京工業大学資史料館など）、また再度行く必要のある文書館（お茶の水女子大学歴史資料館、日本女子大学成瀬記念館、理化学研究所記念史料室など）を訪問して資料閲覧と複写を行い、さらなるデータベースの構築とその分析に努める。これらの分析から得られた知見をまとめ、グループ内での討論・意見交換を経て、適宜、学会・研究会での発表、論文の投稿、書物の出版などによる研究成果の公表を計画している。
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| Causes of Carryover |
2020年度および2021年度はコロナ禍により当初計画していた各地の文書館に出張して資料調査をすることがほとんどできなかったため、2022年度にそれを可能な限り実施したが、1年間で当初計画した全ての文書館を訪問することはできなかった。1年間の研究延長が認められたので、出張旅費、資料複写費、物品費などを2023年度に回して、資料調査の継続とデータベース構築に充て、最終的な研究成果の総括をすることにした。
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