2022 Fiscal Year Research-status Report
Language education reform using the action research approach: Consulting the CEFRs educational principles
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20K00759
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
Schmidt M・G 日本大学, 文理学部, 教授 (20400616)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
永井 典子 茨城大学, 人文社会科学部, 教授 (60261723)
長沼 君主 東海大学, 語学教育センター, 教授 (20365836)
Birch Gregory 清泉女学院大学, 人間学部, 教授 (60722303)
Bower Jack 帝塚山大学, 全学教育開発センター, 准教授 (90406687)
大村 孝紀 創価大学, 公私立大学の部局等, 助教 (50876711)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | CEFR / action reserach / collaborative research / CEFR CV / teacher training / course planning / CLIL / assessment |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、2021年度から実施した7件のアクションリサーチの成果を各研究者が論文としてまとめるための支援を行った。まず、5月にCEFRの教育現場への応用研究を行っているNeus Figurasによるワークショップを開催した。このワークショップでは、Council of Europe が2020年に出版したCEFRの補遺版に含められた媒介（Mediation）の言語活動の在り方を中心にワークショップを行った。
また、本研究の2022年度までの成果を、7月にJALT PAN SIGのフォーラムで、また11月にJALTのフォーラムで発表した。より多くの現場の教員にアクションリサーチの手法を用いた教育改善の在り方、および実践例を示した。
さらに、2021年度から教育改善のアクションリサーチに取り組んだ8名の研究者と本研究の研究代表者および分担者で9月に2泊3日で研究会を開催した。研究会では、それぞれの研究の成果を批判的に検証し、論文としてまとめる足掛かりを示した。これらの研究成果および3年間にわたる本研究の検証、検証から明らかになる問題点、およびCEFRの教育理念に基づく持続可能な言語教育改善支援システムと体制の構築へ提言を含めた10章からなる著書をSpringerから出版する準備を開始した。
これらのCEFRに依拠した教育改善のアクションリサーチの成果をCEFRの教育現場への応用という観点から建設的に批判してもらうために、CEFRの専門家である、Brian North, David Little, Neus Figuerasにこれらの論文のコメンタリーの執筆を依頼した。
さらに、2021年に提案したCEFR-focused Action Research Model (CARM)、およびアクションリサーチを通した教育支援の在り方を検証するために質問紙調査を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度の研究そのものはおおむね実行できたが、その研究成果を本として出版する作業に遅れが出ている。これは、7件のアクションリサーチのうち、数件の成果発表が遅れたことにより、CEFRの専門家から得るコメンタリーの依頼が一部2022年度末までに完了しなかったためである。また、この遅延は、７件のアクションリサーチの検証、提案したCEFRに依拠したアクションリサーチのモデル（CARM）の検証にも影響を及ぼした。これらの遅延に伴い、本研究プロジェクト全体の検証、およびその成果を本としてまとめる作業に遅れが生じ、次年度へ継続することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度 CEFRの教育理念に基づく持続可能な言語教育改善支援システムと体制の構築
1) 2021年度に実施したアクションリサーチの成果を検証し、アクションリサーチを通して、持続可能な言語教育改善を実施するためのノウハウをまとめ、CEFR-LP研究会のホームページに公開する。
2) アクションリサーチの実行の仕方、成果の評価、新たな改革へと循環して、言語教育改善を持続的に行うための教員支援の有り方を検討する。
3) 上記2つの検討を踏まえ、大学を超えた学会の研究会がどのように高等教育の言語教育の改善に係ることができるのかを検討し、その体制を整え、ホームページや学会でのフォーラムを通して、広く公開する。
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| Causes of Carryover |
2023年度は、本プロジェクトの成果を1冊の本にまとめる。本研究では、研究代表者と分担者が提案したCEFRに特化したアクションリサーチモデル(CEFR-focused Action Research Model (Birch, Nagai, Schmidt & Bower 2021))を使用し、言語教育改善を目的とした７件のアクションリサーチを異なる教育機関で実施した。これらの研究成果について、CEFRの専門家である、Brian North, David Little, Neus Figuerasに、CEFRの異なる教育現場への文脈化という観点から評価してもらう予定であった。しかし、７件のアクションリサーチの成果の執筆に一部遅れが生じたため、これらの専門家への評価の依頼が2022年度末までに完了しなかった。未使用の研究費は、これら３名への７件のアクションリサーチに対する評価およびコメンタリーの執筆に対する謝礼として使用する。本プロジェクト全体の検証は、現在執筆中である。9月末までには、10章からなるすべての章を完成させ、Springer出版社に提出する予定である。
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