2022 Fiscal Year Research-status Report
A material investigation of the ceramic shards excavated from the Omuro Ninsei kiln site: Production techniques adopted by Nonomura Ninsei.
Project/Area Number |
20K01113
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Research Institution | Kyoto National Museum |
Principal Investigator |
降幡 順子 独立行政法人国立文化財機構京都国立博物館, 学芸部保存科学室, 室長 (60372182)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
尾野 善裕 独立行政法人国立文化財機構京都国立博物館, 学芸部, 部長 (40280531)
降矢 哲男 独立行政法人国立文化財機構京都国立博物館, 学芸部調査・国際連携室, 主任研究員 (10747330)
吉川 聡 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 文化遺産部, 室長 (60321626)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 野々村仁清 / 窯址出土陶片 / 胎土分析 / 色絵釘隠 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、野々村仁清の御室窯跡出土陶片の材料学的な調査を新たに実施することにより、これまで形態学上の特徴から考察されてきた技法書に記載される項目と材料の配合等について、窯跡出土陶片の化学的な特徴との対応関係を明らかにすることである。 令和4年度の研究実施計画は、継続して御室窯跡出土陶片の胎土分析を実施するとともに、仁清色絵釘隠のX線CTを用いた構造調査、これまで積極的に実施できなかった外部調査を、感染症対策とその状況をみつつ再開することであった。そのため、今年度の調査資料は京焼とも関連のある東海地方の土器類の胎土分析や鉛釉彩色材料の調査、京都市内から出土した、彩色の施されている瓦資料の胎土・彩色材料の調査など、地域を広げるとともに釉薬とその彩色材料などを対象とすることとした。 仁清色絵釘隠しの胎土分析結果では、陶工必用に記載されている粘土のなかで、釘隠の胎土と最も見合うと考えられるものは、例えば『本窯焼土「上白土・中白土・下(匣鉢)土』の上白土があり、「山科石」(珪砂分が多い)を混合する記載もある。『本窯焼土』は、陶工必用に配合比は示されていないが、菊形と扇形でのSiO2の相違から、配合比との関連性を今後検討しうる結果といえるであろう。また同一資料内を複数箇所測定すると、Zrの積分強度に違いがあることがわかった。今回の調査では、3点の資料でZrの積分強度が顕著に異なり、それらは、上述のSiO2の含有量が大きい資料群に含まれる。京都東南部地域の地質ではZrを含む岩相は、山科の近隣にもみられるため、「山科石」など原料産地に関する検討に有用な元素を示すことができたのではないかと考えている。 化学分析調査の結果は、学会発表、報告書・紀要に掲載するなど、情報公開を積極的におこなった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和4年度は、京都国立博物館所蔵の御室窯跡出土陶片に関する調査は順調に進んでいる。さらに、東海地域の出土土器資料の胎土分析、京都市出土瓦の胎土分析、鉛釉の彩色材料として施釉された建築部材等も調査対象とするとともに、色絵釘隠の彩色材料調査や内部構造調査について調査を進めることができ、畿内および東海地域の調査は、徐々に再開することができている。しかし、夏季に予定していた九州地域の現地調査は、感染症の影響もあり、延期せざるを得なかったことから、今年度の進捗状況はやや遅れていると判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は、継続して御室窯跡出土資料の胎土分析を実施するとともに、これまで自粛・延期する必要があった九州地域の窯跡出土資料や、美術館・博物館所蔵作品等の現地調査を実施していく予定である。
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Causes of Carryover |
美術館・博物館資料の現地調査、九州地域の窯跡出土資料の調査が予定していた通りに実施できなかったことから、館内の資料や、近隣に所在する機関の所蔵資料へ、調査対象の修正を行った。このため当初計画よりも出張や現地調査にかかる経費の執行額が減少したため。
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Research Products
(6 results)