2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of workshop evaluation indicators and methods based on the experiences of practitioners in the museum
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20K01134
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| Research Institution | Administrative Agency for Osaka City Museums |
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Principal Investigator |
北村 美香 (中井美香) 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 外来研究員 (50443461)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐久間 大輔 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 課長 (90291179)
釋 知恵子 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 係長 (60626349)
佐藤 優香 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 客員研究員 (40413893)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 博物館教育 / 教育普及 / 学習観 / ワークショップ / 実践者の経験知 / 自己点検 / 体験学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、新型コロナウィルスの影響も少しずつ緩和されつつある中ではあったが、できるだけ対面での研究会などを控え、リモートでの開催を継続した。研究テーマをさらに深めていくために、これまでも取り組んできた5つの分科会より以下4つについて進めることができた。
1点目は、「既存のデータから、教育普及事業の中でのワークショップの位置づけを検証する」であるが、個別の事業実施状況だけでなく、各館の運営状況についての情報を追加で収集し、総合的な分析が出来る準備をおこなうことができた。2点目は、「ワークショップ企画の際に実践者が重点を置くポイントの再検証」で、実践者が重きを置くポイントについて、昨年度輪読会で議論した理論に沿って改めて再整理し、今後作成しようとしているチェックリストに必要な項目の検討をおこなった。3点目は、「博物館でのワークショップや教育普及事業とは何かの整理」とし、『協同と表現のワークショップ : 学びのための環境のデザイン』の輪読会と並行して進めることができた。次に4点目として、「博物館でのワークショップ評価や実施状況についてのヒアリング調査」は、沖縄子どもの国（動物園、ワンダーランドの2施設）、ネオパーク名護、美ら海水族館、ベルナールブュフェ美術館、三重県総合博物館、大阪自然史センターに対し実施することができた。このヒアリング調査で、各事業の実施状況は館の運営や事業の位置づけなどに影響されることが分かった。
今後は、得られた知見をさらに深め、活用していくことで研究課題の成果へとつなげていきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度は、新型コロナウィルス感染拡大の見通しが付かない中でもあったため、少人数でも進められるように分担者が中心となって研究テーマを6つに細分化し（のちに5つに統合）、それぞれのグループで課題に取り組んだ。
各グループでの活動状況はまちまちではあったが、リモートでの議論や状況を見ながらヒアリング調査の実施などをおこなうことができた。しかし、各グループの成果を全体で共有し、関連付けていく過程がリモートではうまく進まずに遅れてしまっているのが現状である。今後は、まず全体での情報共有と議論の機会を対面で設置してフォローしていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画よりやや遅れは出ているため、2022年度はまずこの遅れを取り戻すために早急に研究会を開催する予定である。情報共有と今後の全体のスケジュールについて議論した後、各グループでの研究計画について確認していきたい。
また、研究会で研究課題に関する先行研究の論文筆者に話題提供として登壇いただき、本研究会の現状をふまえた議論をする。それにより、本研究の進捗や方向性についての第三者の意見を得ることにもつながると考えている。
また、遅れがちになっているワークショップ実施状況についてのヒアリングと分析については、年度前半の実施を意識しながら進めていく。
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| Causes of Carryover |
2021年度も新型コロナウィルス感染拡大防止措置の影響を受け、研究会実施はリモートでの開催に切り替えて実施した。また、予定していた先進事例等のヒアリング調査についても、蔓延防止措置等の状況を見ながらの実施であったため予定件数が実施できなかったために、交通費及び謝金についての予算執行ができなかった。人件費については、ヒアリング調査実施に見通しが付いてから調査補助等をお願いしたため、計画していた予算執行ができなかった。
2022年度は行動規制も緩和されたため、対面での全体研究会の実施および各分科会での調査などを積極的におこない、計画を進めて行く予定である。
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