起立性調節障害の児童生徒における居場所の有用性と自己肯定感の向上に関する研究

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K02314
• Research Institution: Osaka University of Human Sciences
• Principal Investigator: 萩原 昭広 大阪人間科学大学, 人間科学部, 助教 (70845750)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 居場所支援 / 起立性調節障害 / 自己肯定感 / 学生ボランティア / 交流

Outline of Annual Research Achievements

本研究を進めるにあたって先行研究のレビューは欠かせないため、起立性調節障害や居場所支援、不登校支援に関する論文や書籍を読み進めることによって、当該分野の理解を深めることができた。
本研究のメインである居場所支援の活動がコロナウィルスの感染状況や緊急事態宣言の発出に伴う活動の制限により、2020年度は4回しか活動を行うことができなかった。当事者である児童生徒は居場所支援の開催を待ち望んでおり、久しぶりの開催では、児童生徒同士の再会を喜び、活動での関わりを楽しんでいた。少ない開催日数ではあったが、前年度よりも1回あたりの参加者数は増えていた。一方、居場所支援を主導する学生ボランティアによるサポートも、会の運営においてよい効果をもたらしていることが見て取れた。その様子については、同行されていた保護者からも、会の運営に対する好評価をいただくことができた。
ただし、目的にある「彼らにとっての居場所という存在がどれほど自身の生活に効果をもたらすのかを明らかにする」という点については、会の実施がそれほどなかったため、効果検証を行うまでには至らず、「児童生徒が主体となって居場所を起点とした自主活動の企画・運営を行う」ということについても、話し合いの場を設けるまでには至っていない。
そのため、この居場所支援が始まってから今年度に至るまでの運営についてや実施する上で気を付けている点、今後の居場所支援に対する見通しなどについて、学生ボランティア数名による座談会を実施し、聞き取り調査を行った。コロナウィルスの影響がどの程度長期化するか見通しにくい現状のため、まずはこの座談会の意見交換された内容を分析することを直近の研究対象としたい。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

居場所支援自体の実施が年間を通して4回しか実施できなかったため、活動自体の深まりや児童生徒発信の企画・運営にまでつなげることができなかった。
そのため、当事者である児童生徒や保護者へのインタビューも実施することができず、当事者サイドが考え、望んでいる居場所とはいかなるものなのかという質的な研究を進めることができなかったため。

Strategy for Future Research Activity

昨年度に学生ボランティア4名に対して実施した座談会形式のインタビュー調査の分析を早急に進め、居場所支援実施に対する学生の意識や実践を継続することについての思いなどを逐語訳の作成から分析を行うことで明らかにしていく。
オンライン形式による実践も想定はできるが、居場所支援という対面での交流は、何よりも重要なキー概念となるので、コロナウィルスの影響を見定めながらではあるが、感染防止対策をしっかりと講じながら、対面方式での実践を第一に考えていきたい。

Causes of Carryover

会の実施回数が想定より少なかったため、旅費として計上していた分に大きな余剰が生まれた。コロナウィルスの影響にも左右されるが、児童生徒発信の企画・運営に対し必要な物品購入や施設使用料などに充当し、彼らに達成感や成就感を味わわせる機会としたい。