2020 Fiscal Year Research-status Report
保育における音楽を伴った身体表現活動の活用モデルの開発
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20K02626
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
門脇 早聴子 茨城大学, 教育学部, 助教 (40747664)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷村 宏子 関西学院大学, 教育学部, 教授 (20331788)
城 佳世 九州女子大学, 人間科学部, 准教授 (40722731)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 身体表現活動 / 音楽と遊びの融合 / 音楽と運動の融合 / 楽器活動を伴う身体表現 / 実態調査 / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、保育園や幼稚園での身体表現活動の実体を探り、その成果について学会でポスター発表を行った。また身体表現を行う上でタブレットの活用の可能性についてを中心に研究を行った。今年度の補助金は、 主に上記の研究を遂行するためのICT機器の購入費に当てた。
1．保育における楽器遊びの手法と意義について、日本保育学会にてポスター発表を行った。今回の研究を始めるため、身体表現の実体について複数園で観察、活動内容の抽出を行った。計画当初の身体表現活動の種類の設定は「音楽と遊びの融合」にリトミック、わらべうた遊び等5種類、「音楽と運動の融合」にリズム運動、振り付け付きのダンス等5種類としていた。しかし、実際に園で1日保育を観察やインタビューを行う中で、楽器という媒体を伴った身体表現もこれらの中に加える必要があると結論付けた。そこで、楽器遊びを行う保育環境、楽器の選択とその表現、保育者の既成概念を取り払った表現方法と意義について明らかにした。
2．今後関東、関西、九州エリアを対象に身体表現に関するアンケートを行う予定であるが、予備調査として保育園にてアンケートを実施し、質問事項が有効であるかの検討を行った。
3．本研究課題の一つとして、多様にある身体表現活動について、活動の意義、特徴、方法の体系的モデルを視覚・聴覚的に示すことである。保育者は研修会等で具体的な方法を習得したとしても、そこからの発展させることが難しく、単発的な活動に留まる。そこで、保育者同士が表現活動を動画を通じて共有したり、遠隔でも研修や講師の指導を行うことができる音楽コンテンツの使用方法について、実際にタブレットを使用し検討した。また遠隔での身体表現活動の方法を模索するため、その基礎段階としてICTを活用した音楽実技に関する論文「オンライン授業における実技を伴う音楽科教育法の取組み」を執筆した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記で示した通り学会での発表や、論文執筆、保育園での観察、及びアンケートを行う上での予備調査はできている。
しかし、2020年度は新型コロナウィルス感染防止の対策により、学会や研究会の中止、また県外への移動や園に部外者が入ることが困難な時期が生じた。そのため、当初計画していた時期に保育園での観察、及び予備調査が困難になったため研究計画全体がずれ込んでおり、現在可能な範囲での研究遂行となっている。
一方で、2021年度以降に行う予定であったタブレット等のICT機器を使用した身体表現活動の検討について進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、予備調査より抽出したアンケート内容を関東、関西、九州エリアを対象に実施、内容の整理と考察を行う。また、アンケート結果から活動を推進している園を5つ程度ピックアップし実地調査を行い、活動に至った経緯から活動の実態、年齢・発達別の子どもの反応、効果を調査し、内容の精査を行う予定である。ただ、新型コロナウィルス感染症の影響から、実地調査を行うことが困難となることも考えられるため、コロナ対策に配慮しながらも柔軟に調査実施の方法を検討する。
学会発表を1件、論文執筆を2件予定している。
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| Causes of Carryover |
実地調査を行うにあたり交通費や謝礼金等を支出予定であったが、今年度遠方を含む園での調査が不可能であったため、未使用額が生じた。次年度は、アンケート（紙媒体を予定）や実地調査のために物品費、交通費、謝金、またアンケート調査の分析に人件費を使用する予定である。
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