2021 Fiscal Year Research-status Report

A Practical Study on the Development and Use of Video Teaching Materials in Elementary School Physical Education

Research Project

Project/Area Number	20K02826
Research Institution	Hiroshima University
Principal Investigator	大後戸一樹広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (20632821)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	動画教材 / 観察学習 / 小学校体育科 / 跳び箱運動
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、よりよい動画教材の開発とその活用方法を検討するための基礎研究として、提示される映像から児童が読み取った運動情報の内容について、その特徴を明らかにすることである。これまでの研究で開発した小学校中学年の学習内容である跳び箱運動の動画教材を用いて、児童が読み取った運動情報の学齢による相違点を明らかにする（横断的調査）とともに、学習前と学習後、その後の定着度など授業での学びによって読み取れるようになった運動情報の変容について明らかにする（縦断的調査）ことを目的とする。具体的には、研究課題①として「児童が動画映像から読み取る運動情報は、学齢によって違いがあるのか」、研究課題②として「児童が動画映像から読み取る運動情報は、発達や体育科授業における学習によってどのように変容するのか。」を設定した。 4年間の研究期間において、1年次の2020年度は、主に研究課題①に関わって、研究協力校の小学校第3～6学年および中学校第1～2学年を対象に、データを収集した。 2年次となる2021年度は、前年度に新型コロナの影響で調査を実施できなかった研究協力校の協力を得て、小学校第3～6学年12クラスの調査を追加して実施することができた。このデータを追加して、研究課題①の分析を行う予定である。また、主に研究課題②に関わって、昨年度調査を実施した児童生徒を対象に追跡調査を行った。児童には2020年度に用いた同じ動画教材を観察させ、学習カードへの記述を収集しており、今後分析を行う。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2020年度は、新型コロナ対策の影響から、公立学校での調査は断念せざるを得ない状況ではあったが、附属学校において2校の協力を得ることができ、また中学校1校での調査も実施することができた。これらの調査においては、小学生約550名、中学生約150名のデータを収集することができた。 2021年度には、前年度に調査を実施できなかった小学校1校での調査を実施することができ、12クラス約250名のデータを収集することができたため、研究課題①については、データを追加して再分析を行っている。また、前年度に実施した児童生徒12クラスを対象に、継続調査も実施しデータも収集できた。このデータをもとに、研究課題②について検討したいと考えている。しかしながら、新型コロナによる授業への影響から、調査の実施の協力が得られたのがが1・2月までずれ込んだため、現在は、回収した学習カードをすべてテキスト化し、分析の準備を進めている状況である。
Strategy for Future Research Activity	これまでの2年間の調査において、研究課題①についてのデータは十分収集できたと考えられるため、当たらな対象への調査は行わず、研究課題②に関わって，これまで調査を継続してきた児童生徒を対象にした追跡調査を行うことにしている。児童には2020年度に用いた同じ動画教材を観察させ，その結果を検討する。また、実験的に、跳び箱運動の授業実践を行うことを計画している。これによって、学習前のデータを学習後と比較したり、後の定着度を検討したりすることが可能になると考えられる。最終年度となる2023年には、まとめとして1・2年次に行った研究課題①と、2・3年次に行った研究課題②、それぞれの研究成果を総合的に検討する予定である。
Causes of Carryover	資料収集のための学会参加に関わって、新型コロナの影響により旅費が発生しなかったとともに、研究協力校での調査時期がずれ込んだことにより、テキストデータ変換のための謝金やその分析データの検討会議が実施できていないためです。 2022年度当初に、前年度に実施できていないテキストデータの変換作業を早急に進めるとともに、そのデータについて研究協力者との検討会議を行う必要があるため、ここでの予算執行を計画している。