2023 Fiscal Year Research-status Report
事前の地学教育が震災時のストレス軽減を促す心理的プロセスの検証－熊本地震の事例－
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20K03239
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| Research Institution | University of Human Environments |
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Principal Investigator |
吉武 久美 人間環境大学, 心理学部, 教授 (90706665)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
光井 能麻 名古屋大学, 減災連携研究センター, 博士研究員 (20435837)
中川 和之 静岡大学, 防災総合センター, 客員教授 (10836521)
坪井 裕子 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (40421268)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 熊本地震 / 地学教育 / 心の減災 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地震学の社会的普及を目指し、被災生活と地震学の関係を理解するために、地震学を含む事前の地学教育から被災時のストレス軽減に至る過程を想定し、事前の地学教育と被災による心理状態との関係を明らかにすることを目的としている。
本年度は、2022年に実施したインタビュー調査の会話データを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を用いた分析を行い、つぎのようなことが示された。子どもの頃の授業内容を思い出した人たちと思い出さなかった人たちで比較したところ、（１）被災時に強い恐怖を感じ、不安を感じていること、地元に対して愛着を持っていること、また震災後に災害への備えを意識していたことは共通していた。災害意識や防災行動に関して、特に（２）思い出した人たちは、災害を前向きに受け止め、高い防災意識による備えが見られた。（３）思い出さなかった人たちでは、初めて経験する大きな揺れへの驚きや非日常がもたらす高揚感への言及が見られた。
これらの結果から、授業のことを思い出した人たちは、自分が体験している地震がどの地域でどのように発生したのかを「わかった」という感覚を得たことで、地震の揺れへの強い恐怖を感じながらも、余震の不安を抑えることにつながったり、高い防災意識にもとづく防災行動や災害に対する前向きな受け止めにつながったりといった心理的プロセスが示された。
さらに、このインタビュー調査の結果を受けて、事前の地学教育（地震に関する知識）が災害の受け止めや防災意識に及ぼす影響について明らかにすることを目的として、2月末にアンケート調査を実施した。これにより、熊本地震で被災した862名（18歳～86歳）のデータを得ることができ、現在、分析を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では研究期間中に面接調査とアンケート調査をそれぞれ1回実施することで、当初計画したつぎの2点について検討する考えである。１．本事例の対象者への面接を実施し、会話内容の分析を通じて、事前の地学教育から被災時のストレス軽減に至る心理的プロセスの仮説を生成する。２．対象者と同年代の被災者へのアンケート調査を実施し、仮説を検証する。この2点について、進捗状況をつぎに示す。
１．心理的プロセスの仮説生成を行った。面接調査では当初計画よりも多い、18名の参加者のインタビューを実施することができた。会話データは983.57時間にもおよび、これら得られた会話データは逐語録によるテキストデータとした。このデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）を用いて分析した結果を2023年9月に学会で発表した。これにより、事前の地学教育が余震への不安を低減し、災害の前向きな受け止めや高い防災意識につながるプロセスが示された。
２．心理的プロセスの仮説を検証するため、2024年2月末にアンケート調査を実施し、対象者と同年代の被災者だけでなく、さまざまな年代のデータを得ることができた。今後、9月に学会発表し、その成果を論文化する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
事前の地学教育から被災時のストレス軽減に至る過程を明らかとするため、面接調査で得られた会話内容の分析で仮説の生成を行った。ここで明らかとなった心理的プロセスについて、仮説を検証するためにアンケート調査を実施することができた。現在、得られたデータの分析を進めており、その成果を今秋に学会発表する。また、ここまでで得られた成果を論文化していく予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の問題が発生したことにより、当初の研究計画よりも、面接調査の実施に遅れが出た。さらに、アンケート調査を2024年1月上旬に実施する計画を立て、準備を進めていたが、能登半島地震が発生したことから、参加者の精神的負担を考え、アンケート調査の実施を2か月ほど延期することとなった。これらのことから、研究全体の進捗状況に遅れが出ており、次年度使用額が生じることとなった。本年度は修正した研究計画通りに、質問紙調査で得たデータの分析を行い、その成果を発表する予定である。
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