Development of a new method for simultaneous estimation of saliva secretion and masticatory efficiency using odor detection

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K10037
• Research Institution: The University of Tokushima
• Principal Investigator: 後藤 崇晴 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 助教 (00581381)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 市川 哲雄 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (90193432)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 咀嚼能率 / 唾液分泌量 / におい強度

Outline of Annual Research Achievements

超高齢社会を迎えた我が国においては、筋量や機能の低下を示すサルコペニア、フレイルなどの対策が喫緊の最重要課題であり、歯科においても口腔機能低下症の概念が提唱され、その機能低下の中で唾液分泌量や咀嚼能率の評価は重要な項目である。しかし、この2つの評価項目に関して新たな測定法の開発はほとんど出てきておらず、取り組まれていない。本研究は、我々の過去の研究結果に基づいた独創的な仮説「水溶性のにおい物質を口に含んだ後、そのにおいの消失過程を定量的に測ることで、唾液分泌量と咀嚼能率を同時に推定できる」ことを証明し、その理論に基づき簡便で衛生的にかつ患者に不快な思いをさせることない唾液分泌量と咀嚼能率との同時推定法を開発することを目的とする。
2020年度はまず、被験食品としてのアルコールゼリー形状とテクスチャーの検討として、封入するアルコールの量と、咀嚼・嚥下に関する被験者の主観的評価を検討することを予定した。ゼリーの概形は、我々が過去の研究（Toko S, Goto,T et al. J Texture Stud, 2017）で用いたゼラチン製のゼリーを予定していたが、含有するアルコールと分離してしまう、口腔内で容易に咀嚼されてしまい測定に適さないという問題があった。従って、市販のグミをアルコールに3～12時間浸漬させ、その浸漬時間が呼気中アルコール濃度に与える影響について検討した。被験食品の咀嚼・嚥下に関する、主観的評価はVASで測定することを今後予定している。
2021年度は、呼気中アルコール強度の測定法の検討として、アルコールセンサの選定、開発と呼気の吐き出し法、取り入れ方の検討を予定している。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2020年度は、被験食品としてのアルコールゼリー形状とテクスチャーの検討として、封入するアルコールの量の検討を行った。当初予定していた被験食品の形状は、含有するアルコールと分離してしまう、口腔内で容易に咀嚼されてしまい測定に適さないという問題があったため、市販のグミをアルコールに浸漬させる方法に変更した。新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、十分な被験者を確保できておらず、被験食品の作成に時間を要しているため、物品費、消耗品費の使用が2021年度へ移行した。2021年度には、この経費を用いて測定システムの構築に伴う消耗品を購入し、研究を進めていく。

Strategy for Future Research Activity

今年度は、被験者の主観的評価を含め「一定の呼気アルコール濃度が検出され、かつ被験者が不快に感じない」被験食品を作成する。そして、呼気中アルコール強度の測定法の検討として、アルコールセンサの選定、開発と呼気の吐き出し法、取り入れ方の検討を行う。その際、関連企業と相談の上、この推定法に適合したセンサの改良を検討する。そのセンサを用いて、におい強度曲線から唾液分泌量と咀嚼能率の同時推定法を検討し、2022年度で、患者を対象とした検討を行うことを予定している。

Causes of Carryover

2020年度は、被験食品としてのアルコールゼリー形状とテクスチャーの検討として、封入するアルコールの量の検討を行った。当初予定していた被験食品の形状は、含有するアルコールと分離してしまう、口腔内で容易に咀嚼されてしまい測定に適さないという問題があったため、市販のグミをアルコールに浸漬させる方法に変更した。新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、十分な被験者を確保できておらず、被験食品の作成に時間を要しているため、次年度使用が生じた。2021年度には、翌年度分として申請した研究費とあわせて、測定システムの構築に伴う消耗品を購入し、研究を進めていく。