2022 Fiscal Year Research-status Report
Sustainable remote medical education for reducing colorectal cancer mortality rate in Asia
| Project/Area Number |
20K10321
|
|---|
| Research Institution | Kyushu University |
|---|
Principal Investigator |
森山 智彦 九州大学, 大学病院, 准教授 (20452758)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上田 真太郎 九州大学, 大学病院, 学術研究員 (10823445)
工藤 孔梨子 九州大学, 大学病院, 助教 (50644796)
清水 周次 九州大学, 大学病院, 名誉教授 (70274454)
樫田 博史 近畿大学, 医学部, 教授 (80338441)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 遠隔医療 / テレカンファレンス / e-learning / 大腸がん / 内視鏡診断 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、テレカンファレンスやe-learningなどインターネットを用いた遠隔医療を活用することで継続的かつ効果的な国際医療教育を構築し、アジアにおける大腸がん診療の格差解消を目指している。
3年目となる2022年度は下半期から海外への渡航制限が段階的に緩和されたため、インドネシアへ渡航して内視鏡診療の現状を確認すると同時に、フィリピンやマレーシアなどとは遠隔会議を通じて本研究の継続可能性について討論を行った。いずれの国においても徐々にではあるが大腸内視鏡検査数は回復段階にあるものの、コロナ禍以前と同様というわけではなく、本研究の主たる対象となる若手内視鏡医が充分に検査を施行できている状況にはなかった。また、この数年間で各国ともに医療データの海外への持ち出しに関するルールが厳格化されてきており、患者に関わるデータの収集が難しくなっていることが判明し、本研究の主要評価項目として予定していた腺腫発見率（ADR）の正確な算出が困難と考えられた。その一方で、今年度に2回実施したアジア各国の医療機関を接続した内視鏡診療に関するテレカンファレンス、4回実施した中国とのテレカンファレンスを通じ、コロナ禍でアジア各国のネットワーク環境が劇的に改善したことがわかった。そこで、評価項目を大腸がんの内視鏡診断テストの点数として、e-learningの有用性を検証するため、大腸がんの内視鏡診断のコツに関するビデオを共同研究者と作成し、テスト用の内視鏡画像の収集を開始した。次年度の試験実施へ向けて研究期間の延長申請を行うと同時に、数多くのテレカンファレンスを実施してアジアを中心とした海外内視鏡医との人的ネットワークを更に拡充している。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究の開始時期がコロナ禍と重なったため、海外への渡航制限によりアジアの現地調査ができなかったと同時に、緊急性が高い医療行為と判断されなかった大腸内視鏡検査の検査制限がアジア各国で行われたため、本研究をなかなか開始できない状況が続いた。ただし、その間も拠点施設を含めたアジアの医療機関を接続した内視鏡診療に関するテレカンファレンスを数多く実施することで各国のインターネット環境の確認と人的ネットワークの拡充を行った。コロナ禍を通じて年々厳格化する医療情報の海外持ち出しの制限に対しては、評価項目を大腸がんの内視鏡診断テストの点数へと変更し、e-learningを用いた研修へ向けて教育コンテンツとテストの作成を行っている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
時間的制約もあることから当初予定していた海外施設訪問は極力行わず、e-learningビデオの充実化と質の高い大腸がん内視鏡診断テストを作成することに注力し、教育動画を掲載して試験を実施するオンラインプラットフォームのための費用として用いる予定である。
|
| Causes of Carryover |
コロナ禍による渡航制限とアジア各国における内視鏡検査制限のため、当初は旅費として使用予定であった予算が執行できなかったため次年度使用額が発生した。次年度は研究実施にあたっての旅費と、e-learning動画をアップロードして研究を実施するオンラインプラットフォームの利用料として用いる予定である。
|
