2021 Fiscal Year Research-status Report
傾斜地で農作業が高齢者の心身機能と健康寿命に及ぼす影響に関する研究
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20K10338
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| Research Institution | Department of Clinical Research, National Hospital Organization Kyoto Medical Center |
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Principal Investigator |
藤原 真治 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究員 (40458279)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂根 直樹 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究室長 (40335443)
小谷 和彦 自治医科大学, 医学部, 教授 (60335510)
市川 哲雄 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (90193432)
白山 靖彦 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (40434542)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 傾斜地農業 / 山間へき地 / 地域医療 / 認知機能 / フレイル / 難聴 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
傾斜地での農作業が高齢者の心身機能と健康寿命に好影響を及ぼす条件を検討するため，本研究において研究対象者が農作業を行っている畑の傾斜を測定することは必須である．一方で，畑の傾斜の測定は，研究者が現地に赴き研究対象者から普段の作業状況を聴取しつつ行う必要がある．本研究の対象者は大部分が高齢者で，他者の話が聞き取りにくい者も多いため近距離にて比較的大きな声で会話せざるを得ず，屋外での活動とはいえ新型コロナウイルスのエアロゾル感染や飛沫感染が生じやすい状況となる．高齢者は新型コロナ感染症が重症化しやすいハイリスク者であることから，研究の実施には慎重を期することが望まれた．
本年度もコロナ禍にて研究者が研究対象者に接触することを制限すべき状況が続き，畑の傾斜を測定することは困難であったため，ベースライン調査の解析を進めた．高齢者の農作業が身体及び認知機能に与える影響を検討したところ，高齢者が出荷を目的とせず日常生活の一部として行う農作業では，各人が身体機能に応じて作業強度を調整している可能性が見いだされた．畑の傾斜という負荷が身体に与える影響は、高齢者においては作業強度の調整により減弱しているかもしれないと考えられた．これも踏まえ，今後は畑の傾斜などの計測データを検討項目に加えて再解析を行うこととしている．
これに並行し，多くの高齢者が直面する難聴（あるいは難聴傾向）について，社会的機能や介護状態との関連について新たな仮説を見いだした．これまで，難聴は認知症，要介護や死亡のリスク因子であると報告されている．今回，難聴から要介護や死亡に至る経緯の一部分が明らかになったことによって，今後は難聴がある高齢者に対し要介護や死亡への進行抑制を目的とした効果的な介入が可能になると考えられた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は，質問紙の聞き取りを始め，身体機能の測定，畑の測定など，対象者と会話を交わしながら評価を行う検討項目が多い．新型コロナ感染症の予防に万全を期して研究を進めるにあたり，会話に際してはマスクの適正使用の促し，ソーシャルディスタンスの保持などの感染対策を行う一方で、研究対象者には難聴傾向の者も多いため大きな声でしゃべらざるを得ないなど感染予防の観点からは配慮を要する行動も必要となる．地域住民全体へのワクチン接種を進めつつ、研究対象者が研究者からの接触に心理的な抵抗感が薄らぐ雰囲気になるのを待つ必要もあることが研究の進行を遅らせる大きな要因となった．
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| Strategy for Future Research Activity |
研究地域では大部分の住民で新型コロナワクチンの複数回接種が進むなど，調査の再開に向けた条件は整いつつある．研究チームは複数府県にまたがるメンバーで構成されているため，研究地域がある市や県および近隣府県の感染状況が落ち着き様々な社会活動が再開されるのを待ち研究活動を再開する見込みである．
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| Causes of Carryover |
2021年度はコロナ禍にて予定されていた調査の実施が延期できなかったため次年度使用額が生じた．2022年度は調査に必要な機器や試薬などを購入する．調査が再開した場合には人件費なども発生する見込みである．
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