2020 Fiscal Year Research-status Report

看護師が関節リウマチ患者に行う生物学的製剤自己注射指導プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	20K10818
Research Institution	Nihon Fukushi University
Principal Investigator	高村夢香日本福祉大学, 看護学部, 助教 (50756666)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	神崎初美兵庫医療大学, 看護学部, 教授 (80295774) 白尾久美子日本福祉大学, 看護学部, 教授 (80269703)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	関節リウマチ看護 / 生物学的製剤 / 自己注射
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、看護師がRA患者に行うBIO自己注射指導プログラムの開発を目的に指導実態を把握することを第一段階にする計画であった。新型コロナウイルス感染症拡大の影響を鑑み、調査方法を含め範囲を拡大して文献検討を再度実施した。その結果、自己注射可能な皮下注射は、静脈内点滴に比べて注射管理の時間や場所の柔軟性、患者とヘルスケアシステム両者への経済削減、通院時間の削減、介護者の負担軽減において有益であると示されており、改めてRA治療において自己注射が重要な位置づけにあることが確認できた。しかし、患者側面には注射針の恐怖、針刺入時の痛みや注射部位反応、自信のなさ、誤った管理、アドヒアランスの欠如、関節痛や関節腫脹がある時期の器用さの問題があると報告されていた。患者側面における問題を改善するために、注射に対する気持ち（針や注射の恐怖、不安）、自己イメージ（誰かがあなたの自己注射を見た際の恥ずかしさ）、自己注射の自信（正しい方法・清潔操作、安全）、注射中と注射後の痛みと皮膚反応、注射デバイスの使いやすさ、自己注射の満足（簡便性、注射に要する時間、頻度、利便性、自己注射の継続希望、自己注射継続の自信）を含む自己注射の経験を評価する質問紙票（Self-Injection Assessment Questionnaire；SIAQ）が開発、活用されている。一方、医療者やヘルスケアシステムの側面には、医療者間、医療者と患者間の治療選択や治療ゴールなどのコミュニケーション問題、ヘルスケアシステム（看護師、医師、病院理事会、保険会社）のレベルによる治療選択の限定、医療者の不十分な注射方法説明などの問題があると報告されていた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2020年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により調査方法の検討を含め改めて先行研究の文献検討を行った。特に国外文献の検討に時間を費やし予定していた計画から遅れが生じている。また、本務である領域内実習体制の変更や再編が生じたためスケジュールを管理することが難しかった。
Strategy for Future Research Activity	当初の研究計画の第一段階では、病院や一般診療所の看護師を対象に面接調査によってBIO自己注射指導の実態を調査する予定であったが、研究計画を見直す。 RA治療の世界共通ガイドラインであるT2T（；treat to target）では、目標達成に向けて患者と医師の合意に基づいて治療が行われるべきであるという共同意思決定の重要性を示している。文献検討によって看護師がBIO自己注射の指導を行う前の段階である治療選択時期に問題があることが明らかになったため治療選択の実態とその時期の看護支援の実態を把握することを優先課題とする必要があると考えた。治療選択における意思決定がRA患者の治療満足度やアドヒアランス向上、自己注射を継続する自信へ影響することが明らかになっている。実態調査により、治療選択における看護上の課題が明確になり、RA患者の意思決定を支援する一助になり、治療開始時期を逃さない支援につながると考える。学内の倫理審査委員会の承認後、新型コロナウイルス感染症拡大の状況をみながら研究協力施設へ調査依頼を行い実施する。調査方法を紙面だけでなくWEBで実施可能な方法を取り入れることによって遅れを回復したい。
Causes of Carryover	文献検討により研究計画に修正が生じているため、調査費用を使用しなかった。また、新型コロナウイルス感染症の拡大により、学術集会が中止またはオンライン開催となったことで旅費を使用しなかった。次年度以降の調査および知見収集のための学術集会参加費として使用し、研究を進める。