2021 Fiscal Year Research-status Report
A longitudinal study of the effect for postural control strategy by pelvic support belt during pregnancy and postpartum
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20K10887
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Research Institution | Saitama Prefectural University |
Principal Investigator |
須永 康代 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00444935)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 妊婦 / 産後 / 骨盤支持ベルト / 姿勢制御機構 / バイオメカニクス |
Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は,妊娠中から産後の女性を対象として,骨盤支持ベルト装着有無による動作時の姿勢制御機構における比較を行った。動作課題として,椅子からの起立動作,起立から歩行の一連動作,歩行について,三次元動作解析装置および床反力計を用いて計測を行った。対象者のうち3名は妊娠24~25週,32~33週,産後6~8週の計3回の時期に,2名は妊娠24~25週,32~33週の計2回の時期に動作計測を行った.計5名の対象者のうち2名については,初回計測時に骨盤支持ベルト装着の指導を行い,妊娠中から産後にかけて可能な限りベルトを装着するよう指示した。 ベルト装着の指導を実施していない対象者と,装着の指導を実施した対象者の妊娠中の歩行における重心の挙動について検討した.結果,ベルト非装着例と比較して,装着例では左右方向における重心加速度の減少,進行方向への増加が生じていた。このことから,妊娠中の経時的な骨盤支持ベルトの装着は,安定性を得るために歩隔が大きくなる妊婦に対して.骨盤帯を圧縮することで骨盤帯を介した力の伝達機構が保証され,,歩行時の進行方向への推進力を確保することが可能となったことが考えられる.したがって,妊娠中から産後歩行時の骨盤支持ベルト装着は,動作時の安定性や円滑性を獲得できる可能性が示唆された。 2022年度は引き続き産後のデータを含めて経時的な解析を行うとともに,さらに対象者を増やし,骨盤支持ベルトの姿勢制御機構に対する効果検証を進めていく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染拡大の影響により,対象者のリクルートおよび計測が実施できない状況が生じ,当初予定していた対象者数の確保が困難であった.そのため,実施可能であった期間に計測を行ったが,予定よりやや遅れている状況である.
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度は,2021年度に引き続き対象者の確保と計測・解析を進めていく予定である.本研究課題は,妊娠中から産後における経時的な姿勢制御機構の変化と,その変化に対する骨盤支持ベルト装着による効果の検証を行うことが目的であり,妊娠中に2回,産後に1回の経時的な計測を予定しているが,対象者確保に難渋している点が課題である.今後は対象者確保状況を踏まえて,計測時期や横断的計測も検討する. また,2022年度は最終年度であるため,本研究により得られたデータを整理し,成果発表,実績のまとめを行う.
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Causes of Carryover |
2021年度は新型コロナウィルス感染拡大により対象者確保が困難な状況があり,主に対象者への協力に対する謝礼,計測にて使用する消耗品および備品等への支出,計測補助およびデータ整理にかかる人件費等の支出が当初予定よりも減額となったため,次年度使用額が生じている。 2022年度は引き続き対象者のリクルートを行い,計測を継続していく予定であり,対象者への謝礼,計測に必要な物品への支出,計測・データ整理における人件費等で使用する計画である。
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Research Products
(2 results)